バローHD／スーパー、ホームセンター好調で3月期増収増益

2021年05月12日 11:00 ／決算

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バローホールディングスが5月12日に発表した2021年3月期決算によると、営業収益7301億6800万円（前年同期比7.7％増）、営業利益256億4800万円（65.3％増）、経常利益283億9700万円（68.2％増）、親会社に帰属する当期利益125億9200万円（94.4％増）となった。

マスク・除菌関連商品や巣ごもり需要に対応して既存店売上高が伸張したスーパーマーケット、ドラッグストア、ホームセンターの主要3事業が増収に寄与。スーパーマーケット、ホームセンター事業で売上総利益率の改善と経費率の低減が進んだことから、グループ全体で増収増益となった。

第1四半期連結会計期間に営業自粛による損失7億200万円を特別損失に計上。その内訳は、2020年4月の緊急事態宣言発令後に休業要請を受けて営業を自粛したスポーツクラブ事業で6億200万円、入居する商業施設が休業要請を受けたその他事業に含まれるペットショップ事業で9900万円となっている。

スーパーマーケット事業の営業収益は3962億4800万円（6.3％増）、営業利益は161億300万円（前年同期比77.9％増）。バローの既存店売上高が前年同期比で6.0％伸張したほか、タチヤや前期に子会社化したてらお食品など、各社の寄与もあり、増収だった。生鮮売上比率が高まったバローを中心に売上総利益率が改善し、広告宣伝費などの経費削減も進んだことから、事業全体で増益を計上している。

バローでは22店舗を改装し、生鮮部門を際立たせた売場に変更するとともに、販売促進策をEDLP（エブリデー・ロー・プライス）に切り替え、EDLP採用店舗は44店舗に広がった。

2020年４月に子会社化した大和ストアーの1店舗を含む4店舗を新設、5店舗を閉鎖し、3月末現在の店舗数はグループ合計297店舗。

ドラッグストア事業の営業収益は1505億7500万円（8.0％増）、営業利益は39億7800万円（7.9％減）。

マスク・除菌関連商品、巣ごもり需要に対応した食品・日用品の販売が進み、既存店売上高は前年同期比で2.4％増加し、前期から当期にかけて開設した店舗も寄与した。一方、外出自粛やマスクの着用、手洗い・アルコール消毒の習慣化に伴って化粧品・医薬品の販売が伸び悩み、売上総利益率が低下し、事業全体として増収減益だった。

2020年10月にアオイ薬局を子会社化し、同社の2店舗を含む40店舗を新設、7店舗を閉鎖し、3月末現在の店舗数はグループ合計449店舗（うち調剤取扱123店舗）。

ホームセンター事業の営業収益は1301億7700万円（13.9％増）、営業利益は73億2700万円（111.5％増）。なお、当連結会計年度に含まれるアレンザホールディングスの当該事業の業績は、2021年2月期（2020年3月1日～2021年2月28日）を対象としている。

ダイユーエイト、ホームセンターバロー、タイムの3社で既存店客数が前年同期比で5.8％伸張し、既存店売上高は7.7％増加した。事業統合の効果として、商品原価の改善やプライベート・ブランドの導入が進み、売上総利益率の改善につながったほか、チラシ販促の抑制や売上増加に伴う経費率の低減により、事業全体で増収増益となっている。

ダイユーエイトで4店舗を新設、2店舗を閉鎖、ホームセンターバローで1店舗を新設、タイムで1店舗を新設し、3月末現在の店舗数はグループ合計152店舗。

スポーツクラブ事業の営業収益は91億4600万円（32.7％減）、営業損失は19億3300万円（前年営業利益は5億5600万円）。営業自粛及び特別休会制度の運用、店舗閉鎖などの影響により、会費収入が減少して経費を吸収できなかった。

月会費を抑えたフィットネスジム「スポーツクラブアクトスWill_G」を9店舗新設（全てフランチャイズ運営）、11店舗（うちフランチャイズ運営2店舗）を閉鎖し、3月末現在の店舗数は190店舗（うちフランチャイズ運営57店舗）。

物流、資材卸売、設備メンテナンスなど、流通関連事業の営業収益は112億6900万円（5.4％増）、営業利益は32億1000万円（14.9％増）。

ペットショップ運営、不動産賃貸業などその他の事業の営業収益は327億5200万円（19.5％増）、営業利益は27億200万円（91.6％増）。

次期は、営業収益7320億円、営業利益230億円（10.3％減）、経常利益250億円（12.0％減）、親会社に帰属する当期利益120億円（4.7％減）を見込んでいる。

2022年3月期の期首より「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準29号）を適用するため、上記の業績予想は当該会計基準を適用した金額となっている。比較対象となる会計処理方法が異なるため、営業収益の対前期増減率は記載していない。