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メガネスーパー/アイケア重視のサービスと賃料削減で業績回復

メガネスーパーは3月26日、都内で会見を開き、星崎尚彦社長が、事業再生の取り組みと直近の業績を発表した。

<星崎社長>
星崎社長i

2015年4月期第3四半期決算は、売上高108億3400万円(前年同期比1.0%減)、営業損失6億6200万円(前期は17億6400万円の営業損失)、経常損失7億9200万円(19億5700万円の経常損失)、当期損失12億9300万円(20億8800万円の当期損失)だった。

再生のための戦略として、アイケアニーズへの対応を軸に、成長市場として45歳以上のミドルシニア市場を選択し、低価格路線とは明確に差別性のある「アイケア重視のサービス型店舗モデル」「地域密着型のサービス利便性モデル」によって、販売単価が急速に上昇・回復した。

2014年7月から、同業態の上場企業の中で唯一、8か月連続で既存店売上高が前年を越え、2015年1月度は既存店売上高が14%増となり、単月営業黒字となった。

「目から元気に!」を基本コンセプトに、単に眼鏡・コンタクトを販売するにとどまらず、「眼の健康寿命」を伸ばすために必要な商品・サービスを充実させた。

2014年5月~10月の第2四半期では、売上高単価26%増、荒利率7%増、粗利単価35%増となった。

2014年7月には、フレームとレンズをセット販売する価格体系を変更、短時間でメガネを作成できる単焦点レンズではなく、プレミアムレンズを打ち出した政策を実施し、レンズの有料化を実施。

メガネの粗利率は7月の76.3%から2015年3月には77.5%に改善した。

コンタクトレンズがメガネ店で買えることを知らない顧客が多いことに着目し、コンタクトレンズの処方せんなし販売を実施。

検眼のほか、提携眼科医を含む眼科定期健診のすすめなど、店頭でのアイケアの啓発も行い、ネット販売との価格競争を回避した。

2015年1月までに不採算店舗の閉店を完了。首都圏の大型店舗を含むリロケーションを実施し、賃料コストの大幅な削減を行った。

移転により、1か月の賃料を上野では700万円から150万円に、銀座では1100万円から100万円台に、渋谷では400万円を70万円に引き下げたことで、損益分岐点を低減させることに成功した。

移転店舗では、ダイレクトメールによる既存顧客の囲い込みを実施することで、固定客の流出を防いでいる。

自社公式サイトでは、年代別のアイケアに関する知識や雑誌との共同企画など、コンテンツを充実させ、サイト滞在時間を40%増加させた。

ネット通販事業も2014年5月~2015年2月までの平均前年比で59.6%増と売上を伸ばしている。アイケアを重視した新業態「DOCK」を開発し、ショッピングセンターへの出店も強化することで、早期の黒字化を目指す。

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