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マクドナルド／4店舗でCO2を25％削減

2010年07月13日 ／ トピックス店舗

日本マクドナルドは、排出するCO2の25％削減のための省エネルギー対策を大阪府の4店舗で実施し、翌年の3月末までに実証を行う。

同社は環境省の「平成21年度チャレンジ25地域づくり事業」の選定地域となった大阪府によって、共同事業者として選定されている。マクドナルドのほかに3社が共同事業者として選定されており、マクドナルドは唯一の外食産業事業者となる。

実証事業を行う4店舗では、エネルギーの消費量の多くを占める「照明と空調」を中心に対策を実施する。「照明」は、LED照明を中心に客席や看板、駐車場などに導入する。

「空調」では、高効率な空調機（EHP）を導入するとともに、遮熱ペイントや室内の空気循環を改善する装置などを複合的に導入し、効率化と空調負荷削減を図る。ダクトインバーターや電圧降下装置、インバーター冷凍・冷蔵庫、エコキュートといった電力消費対策のほか、新エネルギーとして太陽光発電装置も導入するなど総合的なCO2の削減に取り組む。

実証結果の測定には、店舗の電力消費量を電源の回路ごとに時間単位でモニターできる「見える化」装置を設置し、リアルタイムで確認するとともに、目標値との比較を見ながらエネルギー管理を推進する。

実施店舗は、梅田茶屋町店（大阪市北区）、枚方バイパス店（枚方市宮之坂）、ビオルネ枚方店（枚方市岡本町）、1号線出屋敷店（枚方市出屋敷西町）の4店舗。

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