決算カテゴリニュース一覧

くら寿司／11～4月売上高14.1％増、利益面は黒字化（06月10日）
アインHD／4月期、調剤堅調もドラッグストア苦戦で増収減益（06月04日）
日本アクセス／3月期は営業利益16％減、コンビニ向け不調響き減収減益（05月28日）
三菱食品／3月期はコロナ禍で減収も販管費削減で増益確保（05月28日）
モスフード／3月期増収増益、郊外加盟店売上が堅調（05月17日）
サンドラッグ／ディスカウントストア好調で3月期増収増益（05月14日）
クオールHD／処方受付・技術料収入減少で3月期減収減益（05月14日）
すかいらーく／1～3月営業損失12億円、コロナ禍長期化で通期売上下方修正（05月14日）
日本マクドナルドHD／1～3月増収増益、宅配・テイクアウト大幅増（05月14日）
コロワイド／3月期は店舗休業、時短営業実施などで事業損失81億円（05月14日）
トリドール／3月期は、テイクアウト強化も営業損失73億円（05月14日）
ロイヤルHD／1～3月は営業損失32億円、業績予想は未定（05月14日）
マツモトキヨシHD／時短営業・休業・インバウンド減で3月期減収減益（05月13日）
ココカラファイン／3月期減収減益、都市部店舗・インバウンド苦戦響く（05月13日）
三越伊勢丹HD／3月期当期損失410億円、次期当期利益10億円予想（05月12日）
いなげや／SMは内食需要で生鮮素材好調、ドラッグは食品強化で増益に（05月12日）
バローHD／スーパー、ホームセンター好調で3月期増収増益（05月12日）
丸井グループ／3月期はコロナ禍による休業で営業利益63.5％減（05月12日）
日本KFC／3月期はテイクアウト・ドライブスルー好調で増収増益（05月12日）
JR九州／3月期の流通・外食グループは営業損失25億円（05月12日）
PPIH／7～3月は、現場主義・個店主義推進で増収増益（05月11日）
ヤオコー／3月期は巣ごもり需要で既存店好調、増収増益に（05月11日）
H2O／3月期は2度の緊急事態宣言発令で営業損失44億円（05月11日）
名鉄／3月期の流通事業は営業損失21億8500万円（05月11日）
いなげや／3月期は内食需要拡大で買上点数伸長し増収増益（05月07日）
アクシアルリテイリング／3月期、内食・中食需要の高まりで増収増益（05月07日）
日本空港ビルデング／3月期の物品販売業90.8％減の136億円（05月07日）
FOOD＆LIFE／10～3月は24店出店、既存店好調で売上・利益とも過去最高に（05月06日）
ヤマダHD／3月期、郊外店舗好調・SPA商品拡大で増収増益（05月06日）
千趣会／決算短信で「継続企業の前提に関する重要事象等」の記載解消（04月30日）
京王／流通業、3月期は20.8％減収、次期も減収予想（04月30日）
京成／流通業は自粛・一部休業で、営業収益10.4％減、営業損失1.8億円（04月30日）
MONOTARO／SEO強化、大企業の購買システム連携などで、大幅な増収増益（04月30日）
アルビス／3月期、当期利益61％増の15億円（04月30日）
JR西日本／流通業は、物販飲食・百貨店等で大幅減収、営業損失150億円（04月30日）
千趣会／1～3月の売上高6％減、当期損失2億9000万円（04月30日）
東武／流通業は53億円の営業損失（04月30日）
JR東日本／3月期、流通・サービス事業は33.8％減の3799億円（04月28日）
JR東海／3月期の流通業は33.6％減の1747億円、営業損失122億円（04月28日）
小田急／3月期の流通業は、百貨店の臨時休業などで営業損失17億4100万円（04月28日）
相鉄HD／3月期の流通業は内食需要に対応し増収増益（04月28日）
関西スーパー／3月期、内食需要の高まりで増収増益（04月28日）
伊藤忠食品／業務用・百貨店向け不調で3月期売上高は0.7％減（04月28日）
ZOZO／3月期増収増益、コロナ禍のデジタルシフトが寄与（04月27日）
カワチ薬品／3月期は予防関連商材の需要増で増収増益（04月26日）
Genky DrugStores／7～3月、レギュラー店15店を出店し増収増益（04月22日）
ファミリーマート／2月期はコロナ禍の追加減損などで当期損失164億7700万円（04月15日）
プレナス／2月期、ほっともっと既存店好調で営業利益2.5倍（04月15日）
ドトール・日レスHD／2月期はコロナ禍で店舗減損損失、当期損失109億円（04月15日）
クリエイト・レストランツHD／2月期は2度の緊急事態宣言で営業損失141億円（04月15日）
リンガーハット／2月期当期損失87億円、128店閉店（04月15日）
良品計画／9～2月営業収益2283億円、欧米苦戦も日本・アジア堅調（04月14日）
サイゼリヤ／9～2月、コロナ禍で客席数減少させ営業損失7億円（04月14日）
イズミ／SC客数減・節約志向で2月期営業収益8.7％減（04月13日）
J.フロント／2月期当期損失261億円、休業・インバウンド低迷響く（04月13日）
近鉄百貨店／2月期は臨時休業・営業時間短縮で営業損失20億円（04月13日）
アークス／2月期はコロナ禍でまとめ買いの傾向続き増収増益（04月13日）
吉野家HD／2月期は休業・営業時間短縮で営業損失53億円（04月13日）
イオン北海道／2月期増収増益、ネット販売45.8％増（04月12日）
セブンイレブン／2月期は減収減益も営業利益8.1％減の2333億円（04月12日）
イトーヨーカドー／2月期は構造改革で収益改善し営業利益77億円（04月12日）
高島屋／2月期はコロナ禍の臨時休業で客数減、営業損失134億円（04月12日）
コスモス薬品／6～2月、42店舗を出店し営業利益33.8％増（04月12日）
ヨークベニマル／2月期は巣ごもり需要に対応し営業利益26.3％増（04月12日）
そごう・西武／2月期コロナ禍の営業時間短縮・休業で営業損失66億円（04月12日）
フジ／2月期はコロナ禍で子会社苦戦し増収減益（04月12日）
セブン＆アイ・フードシステムズ／2月期は外出自粛で客数減で営業損失70億円（04月12日）
イオン／2月期当期損失710億円、次期当期利益200億～300億円見込む（04月09日）
ミニストップ／2月期、コロナ禍へ対応遅れ営業損失55億円（04月09日）
マックスバリュ西日本／2月期増収増益、内食需要で既存店売上高3.9％増（04月09日）
マックスバリュ東海／2月期増収増益、内食需要と節約対応で既存店売上5.5％増（04月09日）
イオン九州／2月期当期利益6.6倍、ホームセンターが好調（04月09日）
ライフ／2月期当期利益2.2倍、内食需要増・改装効果で（04月09日）
イオンモール／2月期当期損失18億円、海外回復も日本の感染再拡大響く（04月08日）
ローソン／2月期、コロナ禍で減収減益も既存店売上は回復傾向（04月08日）
セブン＆アイHD／2月期はコロナ禍でコンビニが苦戦し減収減益（04月08日）
ファーストリテイリング／日本・中国ユニクロ好調で9～2月営業利益22.9％増（04月08日）
U.S.M.H／2月期、家庭内喫食の高まりで増収増益（04月08日）
ウエルシアHD／2月期はM＆A推進で増収増益（04月07日）
スギHD／2月期、地域密着型の店舗づくりで増収増益（04月07日）
サンエー／2月期、緊急事態宣言で営業利益13.9％減（04月07日）
しまむら／2月期、PBとJBのコンセプト再確立で増収増益（04月05日）
クリエイトSDHD／6～2月、チラシ自粛もコロナ禍で増収増益（04月05日）
薬王堂HD／2月期は小商圏ドミナント出店推進で増収増益（04月05日）
オークワ／2月期増収増益、東海エリアのドミナント強化（04月05日）
平和堂／2月期営業利益34.2％増、巣ごもりで増収・コスト削減が貢献（04月02日）
ニトリHD／2月期は巣ごもり消費定着、EC事業好調で営業利益28.1％増（03月31日）
クスリのアオキHD／6～2月、コロナ禍でも新規出店継続し増収増益（03月18日）
ツルハHD／6～2月増収増益、既存店改装・PB刷新を推進（03月17日）
アスクル／6～2月、ヤフーとの連携強化で増収増益（03月17日）
くら寿司／米国事業が苦戦し11～1月営業利益31.3％減（03月10日）
アインHD／5～1月、リテール事業で営業損失15億円を計上（03月03日）
国分グループ本社／12月期は減収も経常利益1.5％増（03月03日）
アマゾン／日本の2020年売上高、2兆円突破（02月26日）
ミスターマックスHD／3～11月は巣ごもり商品伸長で増収増益（02月16日）
マツモトキヨシHD／4～12月は全国出店達成も減収減益（02月15日）
ココカラファイン／4～12月、都市型店舗苦戦・処方せん減少で減収減益（02月15日）
トリドール／4～12月はテイクアウト強化も営業損失17億円（02月15日）
ロイヤルHD／割増退職金などで12月期当期損失275億円、21年予想は未定（02月15日）
ワタミ／4～12月はコロナ禍で客数60％減で営業損失69億円（02月15日）

上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。

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