決算
- スギHD／2月期増収増益、2021年通期予想新型ウイルス影響で未定（04月07日）
- ニトリ／2月期寝具・家具好調、改装も貢献し増収増益（04月06日）
- クリエイトSD／6～2月「新型ウイルス」増税前駆け込み需要で増収増益（04月06日）
- 平和堂／2月期、人件費増・子会社不振で減益（04月02日）
- オークワ／2月期ドミナント強化で増収増益（03月31日）
- サツドラHD／6～2月増収増益も新型ウイルスでインバウンド低調（03月19日）
- クスリのアオキ／6～2月、積極出店・既存店活性化で増収増益（03月18日）
- ツルハHD／6～2月、既存店・PB刷新で増収増益（03月17日）
- くら寿司／11～1月、売上高は増収、営業利益は減益（03月11日）
- アインHD／5～1月、事業規模拡大と店舗運営効率化で増収増益（03月05日）
- 国分／収益管理徹底し12月期増収減益、酒類苦戦（03月04日）
- オイシックス・ラ・大地／4～12月、会員政策変更で増収減益（02月17日）
- 千趣会／12月期、通販事業の損失縮小で営業黒字化（02月17日）
- マミーマート／10～12月、業務効率化・人手不足解消で増収増益（02月14日）
- ロイヤルHD／12月期、ロイヤルホスト好調も他業態不振で増収減益（02月14日）
- トリドール／4～12月、積極的な販促・出店で増収増益（02月14日）
- 日本KFC／4～12月、お得メニューで客数増加し増収増益（02月14日）
- 加藤産業／10～12月、主要取引先との取り組み強化で増収増益（02月14日）
- ヤマエ久野／4～12月、販売益確保・経費削減で営業利益32.4％増（02月14日）
- 尾家産業／4～12月、新規ユーザー獲得で減収増益（02月14日）
- 近鉄／4～12月の流通業は0.3％増の2905億円（02月14日）
- JR九州／4～12月の流通・外食グループ1.5％増の797億円（02月14日）
- 京急／4～12月の流通業5.4％減の766億円（02月14日）
- マクドナルド／12月期、既存店売上が好調で増収増益（02月13日）
- ワタミ／4～12月、国内外の外食事業苦戦で減収減益（02月13日）
- マツモトキヨシ／4～12月、季節商品苦戦し営業利益1.6％減（02月13日）
- 楽天／12月期は当期損失318億8800万円（02月13日）
- ヤオコー／4～12月は新規出店と生産性向上で増収増益（02月10日）
- サンドラッグ／4～12月増収増益、医薬・食品の販売強化・改装が貢献（02月10日）
- やまや／4～12月、外食事業が大幅減益で営業利益29.4％減（02月10日）
- 小田急／4～12月の流通業は2.2％減の1548億円（02月10日）
- 名鉄／4～12月の流通業は1.2％増の1081億円（02月10日）
- 西鉄／4～12月の流通業は0.7％減の594億円（02月10日）
- ゼンショー／4～12月、牛丼、寿司好調で増収増益（02月07日）
- コロワイド／4～12月、居酒屋業態苦戦で減収減益（02月07日）
- サンマルクHD／4～12月、喫茶・レストランとも減益に（02月07日）
- モスフード／4～12月、ご褒美商品・テイクアウト好調で増収増益（02月07日）
- バロー／4～12月、三幸の収益悪化で営業利益5.3％減（02月06日）
- スシロー／10～12月増収増益、既存店売上が好調（02月06日）
- 丸井／4～12月、クレジット取扱高が伸長し営業利益7.7％増（02月06日）
- 日本アクセス／4～12月、営業利益8.6％増の149億円（02月06日）
- PPIH／7～12月は、既存店苦戦もユニー子会社化で増収増益（02月05日）
- アクシアル／4～12月、出店費用・販促費増で営業利益1.3％減（02月05日）
- 東武／4～12月、流通業の売上高25.0％増の1982億円（02月05日）
- 三菱食品／4～12月、取引見直し物流コスト増加で営業利益24.7％減（02月05日）
- スターゼン／4～12月、物流費・人件費増加で営業利益12.7％減（02月05日）
- いなげや／4～12月営業利益39.9％減、災害・増税で既存店低調（02月04日）
- アルビス／4～12月、新店コスト・販促費増で営業利益65.5％減（02月03日）
- PLANT／11～1月、競争の激化で営業損失6300万円（02月03日）
- 松屋フーズ／4～12月、既存店好調で営業利益60.1％増（02月03日）
- 元気寿司／4～12月、原材料費・人件費高騰で営業利益15.6％減（02月03日）
- JR西日本／4～12月の流通業は3.7％減の1774億円（02月03日）
- 京王／4～12月の流通業は0.2％減の1251億円（02月03日）
- 京成／4～12月の流通業は0.5％減の503億円（02月03日）
- 三越伊勢丹HD／4～12月消費低下で営業利益17％減、通期も下方修正（01月31日）
- ココカラファイン／4～12月、天候不順で季節商品不振営業利益3.4％減（01月31日）
- セリア／4～12月、既存店売上低調響き営業利益0.3％減（01月31日）
- カッパ・クリエイト／4～12月、既存店堅調で営業利益2.5倍（01月31日）
- ZOZO／4～12月、ポイント関連費・物流費増で営業利益6％減（01月31日）
- 関西スーパー／4～12月、人件費・物流費増で営業利益3％減（01月30日）
- 王将フード／4～12月、販促攻勢による客数増で増収増益（01月30日）
- 綿半／4～12月の小売業18.5％増の593億円（01月30日）
- 伊藤忠食品／4～12月、取引減少とビール不振で減収減益（01月30日）
- JR東日本／4～12月の流通・サービス事業1.2％減の4330億円（01月30日）
- JR東海／4～12月の流通業は2.8％増の1996億円（01月30日）
- H2O／4～12月、消費税増税の反動減や暖冬で営業利益26.9％減（01月29日）
- 阪急阪神百貨店／4～12月、そごう・西武から店舗移管で営業利益17.8％減（01月29日）
- イズミヤ／4～12月、既存店苦戦で営業損失16億円（01月29日）
- 阪急オアシス／3～12月、経費削減も営業損失1億円（01月29日）
- カワチ薬品／4～12月、ドミナント強化で売上高0.4％増（01月27日）
- ゲンキー／7～12月、物流費・人件費増で営業利益43.7％減（01月23日）
- ヤマナカ／4～12月、増税後の宣伝費増で営業利益87.5％減（01月23日）
- プレナス／3～11月、直営店の減損損失で当期損失9億4900万円（01月17日）
- スーパーバリュー／3～11月、新基幹システムの不具合で営業損失10億円（01月17日）
- わらべや日洋／3～11月、商品規格見直しで営業利益78.3％増（01月17日）
- カネ美食品／3～11月、秋田工場閉鎖で営業利益改善（01月17日）
- キャンドゥ／11月期は既存店売上高減少で営業利益35.5％減（01月17日）
- コスモス薬品／6～11月、増税時に価格据え置きで営業利益2.9％減（01月16日）
- エコス／3～11月、商品調達コストと在庫効率改善で営業増益（01月16日）
- ミスターマックス／3～11月、キャッシュレス手数料増で営業利益16.3％減（01月16日）
- Olympic／3～11月、天候不順・増税の影響で営業収益3.3％減（01月16日）
- ローソン／3～11月、平均日販54万円で6000円減少（01月15日）
- アークス／3～11月、ポイント競争対抗の販促増で営業利益26.7％減（01月15日）
- リテールパートナーズ／3～11月、人件費増で営業利益24.2％減（01月15日）
- 大黒天物産／6～11月、ESLPを推進し増収増益（01月15日）
- キリン堂HD／3～11月、店舗改装と調剤事業拡大で増収増益（01月15日）
- ミニストップ／3～11月、閉店などで営業損失25億9000万円（01月14日）
- マックスバリュ北海道／3～11月、増税前の駆け込み需要などで増収増益（01月14日）
- マックスバリュ東北／3～11月、広告宣伝費増などで営業利益38.9％減（01月14日）
- イオン九州／3～11月、増税対策奏功し営業損失12億6600万円まで改善（01月14日）
- マックスバリュ九州／3～11月、人件費・水道光熱費増で営業利益25.8％減（01月14日）
- 吉野家／3～11月、新商品・販促が奏功し売上高6.6％増（01月14日）
- ドトール・日レス／3～11月、新商品好評で増収増益（01月14日）
- クリエイトSD／6～11月、新規出店・駆け込み需要で増収増益（01月14日）
- イオン／3～11月、カジタク不正会計処理で当期損失63億4300万円（01月10日）
- ファミリーマート／3～11月、不採算店舗閉店で減収も事業利益32.2％増（01月10日）
- ファミリーマート／3～11月、平均日販53万5000円で3000円減少（01月10日）
- ローソン／3～11月、スイーツ・おにぎり・パン好調で増収増益（01月10日）
- ヨークベニマル／3～11月、既存店前年割れも荒利改善で営業利益10.4％増（01月10日）
- セブン＆アイ・フード／3～11月は営業利益32.2％減（01月10日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。