決算
- ゲンキー／7～3月、生鮮食品強化で増収増益（04月19日）
- ベルク／2月期、固定客化を推進し売上高6.7％増（04月15日）
- 大黒天物産／6～2月、豪雨の影響などで営業利益45％減（04月15日）
- ハローズ／2月期は出店・改装で増収、自動発注も拡大（04月15日）
- リテールパートナーズ／2月期、営業利益11.5％減（04月15日）
- アオキスーパー／2月期、営業利益10％減（04月15日）
- Olympic／2月期は減収も売場作業改善・本部人員削減で増益（04月15日）
- ファーストリテイリング／9～2月、海外・GU事業好調で売上高6.8％増（04月12日）
- アークス／2月期、震災・天候不順の影響で売上高0.3％減（04月12日）
- 近鉄百貨店／2月期、あべのハルカス店好調で増収増益（04月12日）
- キリン堂HD／2月期、改装・新店が寄与し増収増益（04月12日）
- 吉野家HD／2月期は、店舗閉鎖の減損計上で当期損失60億円（04月12日）
- ヤマザワ／2月期、当期損失2億4500万円（04月12日）
- 天満屋ストア／2月期、西日本豪雨による休業などで減収減益（04月12日）
- イトーヨーカ堂／2月期、固定資産売却益が減少し当期損失78億円に拡大（04月12日）
- ミニストップ／2月期、国内不振とベトナム苦戦で上場以来初の営業損失（04月11日）
- ローソン／2月期は、新商品好調も新規投資と経費増加で営業減益（04月11日）
- 無印良品／2月期は国内事業減益も東アジア事業が増収増益（04月11日）
- マックスバリュ西日本／2月期、客数減で減収減益（04月11日）
- マックスバリュ東海／2月期、光熱費・人件費増で営業利益5.7％減（04月11日）
- イオン九州／2月期、人件費増などで営業利益94.2％減（04月11日）
- マックスバリュ中部／2月期、出店・改装費用増で営業利益8.6％減（04月11日）
- マックスバリュ九州／2月期、売上高1.3％増（04月11日）
- イオン北海道／2月期、震災の影響・コスト増で減収減益（04月11日）
- マックスバリュ北海道／2月期、客単価上昇し売上高2.6％増（04月11日）
- マックスバリュ東北／2月期、競争激化で減収減益（04月11日）
- イオン／2019年2月期、売上高9期連続過去最高を更新（04月10日）
- ユニー・ファミマHD／サークルKサンクスのブランド転換店好調で増益に（04月10日）
- ウエルシアHD／2月期、既存店好調で売上高12.1％増（04月10日）
- イオンモール／2月期、日本・アセアン事業が好調で売上高8.6％増（04月09日）
- J.フロントリテイリング／2月期、卸売・建装事業が不振で営業利益17.5％減（04月09日）
- USMH／2月期、人件費・光熱費増で営業利益16％減（04月09日）
- イズミ／2月期は豪雨被害で営業利益8.3％減（04月09日）
- エコス／2月期は商品調達コストと在庫効率見直しで増収増益（04月09日）
- フジ／2月期、減収減益（04月08日）
- 高島屋／2月期、日本橋店の投資増などで営業利益24.5％減（04月08日）
- コスモス薬品／6～2月、新規出店営業利益14.2％増（04月08日）
- パルコ／2月期は宇都宮・熊本閉店で営業利益53.7％減（04月08日）
- セブン＆アイ／2月期のEC売上4.0％増の1131億円（04月05日）
- ヨークベニマル／2月期、営業利益9.0％減（04月05日）
- そごう・西武／2月期、既存店不調で売上高10.3％減（04月05日）
- セブン＆アイ・フード／2月期、売上高2.7％減（04月05日）
- スギHD／2月期、カウンセリング販売強化し増収増益（04月05日）
- サンエー／2月期、人件費増で営業利益6.4％減（04月05日）
- 薬王堂／2月期、食品・酒類が好調で売上高918億円（04月05日）
- アダストリア／2月期、基幹ブランド好調により営業利益43.7％増（04月05日）
- セブン＆アイHD／2月期、売上・利益ともに過去最高を達成（04月04日）
- イトーヨーカ堂／2月期、当期損失78億4000万円（04月04日）
- 平和堂／2019年2月期、8期ぶりに減収（04月04日）
- ライトオン／9～2月、大幅値下げ・販管費増で営業損失4.1億円（04月03日）
- 西松屋／2月期は衣料品値下げ販売増加、営業利益半減（04月02日）
- しまむら／2月期は、目玉商品打ち出しも客数伸びず減収減益（04月02日）
- クリエイトSD／6～2月、人件費コントロールで営業利益6.8％増（04月02日）
- オークワ／2019年2月期、惣菜工場の効率化進み営業利益32.4％増（04月01日）
- 吉野家HD／店舗の減損発生で2月期の当期損失58億円の見込み（03月29日）
- アークランドサカモト／2月期はホームセンター、外食とも増収増益（03月26日）
- ツルハHD／6～2月、売上高は増収、営業利益は増収（03月20日）
- クスリのアオキHD／6～2月、60店出店し増収増益（03月20日）
- くら寿司／11～1月は新規出店も営業利益30.7％減（03月06日）
- アイン／5～1月、調剤薬局事業が低調で営業利益16.8％減（03月06日）
- 国分／12月期は効率化とコスト管理で増収増益に（03月01日）
- 大塚家具／12月期は営業損失51億円、当期損失32億円（02月15日）
- ペッパーフード／12月期は、いきなり当期損失1億2100万円（02月15日）
- アサヒグループHD／12月期は国際事業が大幅伸長で増収増益（02月15日）
- サントリー食品／12月期は天災や猛暑で想定外のコスト発生、増収減益に（02月15日）
- コクヨ／12月期の通販・小売関連事業は前年並みの1191億円（02月15日）
- すかいらーく／12月期は原価率、販管費上昇で営業利益18.7％減（02月14日）
- ロイヤルHD／12月期は外食事業減益で営業利益4.1％減（02月14日）
- キリンHD／12月期はキリンビール好調で増収増益（02月14日）
- コカ・コーラ／12月期は豪雨被害と物流費高騰で事業利益42％減（02月14日）
- マツモトキヨシ／4～12月、新規出店・PB好調で増収増益（02月13日）
- サッポロ／2018年12月期、発泡酒・新ジャンル苦戦し営業利益15.4％減（02月13日）
- ライオン／2018年12月期、東南アジア・産業用向け事業好調で増収増益（02月13日）
- マクドナルド／12月期全店売上高5期ぶりに5000億円超え、増収増益（02月12日）
- ヤオコー／4～12月はEDLPとFSP活用し増収増益（02月12日）
- 楽天／12月期のインターネットサービス15.9％増の7883億円（02月12日）
- 明治／4～12月、医薬品事業が好調で営業利益10.3％増（02月12日）
- 森永製菓／4～12月、健康部門が好調で売上高0.4％増（02月12日）
- ナフコ／4～12月、生活用品・家具不振で営業利益10.8％減（02月12日）
- やまや／4～12月、酒販・外食ともに低調で減収減益（02月12日）
- 名鉄／4～12月の流通業は8.1％増の1069億円（02月12日）
- サンドラッグ／季節商材不振で2019年3月期通期の売上・利益を下方修正（02月08日）
- 青山商事／4～12月、天候不順などで客数減響き営業利益55.7％減（02月08日）
- 資生堂／2018年12月期、売上・利益ともに過去最高を更新（02月08日）
- 千趣会／12月期は在庫評価損・バーゲン販売で営業損失40億円（02月08日）
- ヤマエ久野／4～12月は新規取引と既存取引先のシェア向上で増収増益（02月08日）
- バローHD／4～12月は改装店舗好調で増収増益（02月07日）
- ヤマダ電機／4～12月、営業利益46.7％減（02月07日）
- スシロー／10～12月、営業利益48.8％増（02月07日）
- コロワイド／4～12月、居酒屋業態の苦戦で売上高0.4％減（02月07日）
- アルペン／7～12月、スキー・ゴルフともに低調で営業利益94.1％減（02月07日）
- ワークマン／4～12月、ワークマンプラス出店効果で大幅増収増益（02月07日）
- 東武／4～12月の流通業は11.7％増の1586億円（02月07日）
- 京急／4～12月の流通業は0.2％増の809億円（02月07日）
- 三菱食品／4～12月、コンビニ・ドラッグとの取引好調で増収（02月06日）
- ニッスイ／4～12月、国内加工事業順調も養殖事業苦戦で増収減益（02月06日）
- 丸大食品／4～12月はコンビニ向け新工場立ち上げで減益に（02月06日）
- 森永乳業／4～12月は、原材料価格上昇で減収減益（02月06日）
- スターゼン／4～12月は調達コスト上昇で営業利益16.6％減（02月06日）
- スズケン／4～12月、薬価改定の影響で売上高0.8％減（02月06日）
上場会社を対象に、四半期ごとの決算短信を記事にまとめています。売上、営業利益、経常利益、当期利益については、通期・来期見込みなども、できるだけ前年同期比含めています。営業・経営施策、店舗状況、海外展開、セグメント別についてもまとめています。
対象企業は、売上規模で年商1000億円以上です。業種は、小売業・通販・外食・デベロッパーなどです。なお、ホールディングス化が進んでいるため、決算資料で主な事業会社の決算を公表している場合、さらに、注目企業、急成長企業、新上場会社などは、年商1000億円以下でも掲載しています。
このほか、業績の修正、特別利益・損失などの決算関連についても随時対応しています。
海外企業では、日本でよく知られている場合は掲載しています。