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小売企業CEO／サプライチェーンがオムニチャネルに最適化されていない

2014年06月17日 ／ トピックス経営

JDAソフトウェアグループは6月16日、世界の小売企業CEOへの調査結果を発表した。

CEOの50％が自社のサプライチェーンは戦略的な差別化要因であると認識しているが、世界の小売企業CEOの83％は、現状のサプライチェーンが現代の小売環境の変化に対応できていないと考えていた。

PwCがJDAソフトウェアの依頼により世界400社以上の小売業界のCEOを対象に実施した本調査「CEOの視点：全チャネル時代のサプライチェーンの戦略的役割）」では、変化に適応し、かつ成長のための新たな基盤づくりへの取り組みについて経営者が語っている。

オムニチャネル購買が脅威になると考えているCEOはわずか34％、直接的影響を受けると考えているCEOは22％にすぎなかった。

JDAソフトウェアの会長兼暫定CEO Baljit Dailは「オムニチャネルの台頭は近年の小売業界で起こった最も大きな変革です。消費者の期待に応えるための戦略的なサプライチェーンの構築を理解していない小売企業は競争力を失う危機にさらされるでしょう。これは単に経営モデルの微調整ではなく大変革を求められているのです。現在の経営モデルから、経営効率を改善し売上と利益率増加を実現する経営への劇的なシフトの必要性を理解している先見の明のある経営者達がいらっしゃるのは良いニュースと言える。」と述べている。

CEOにとって最も優先されるのが、市場への新規参入、店舗展開、M＆Aなどの伝統的な成長戦略だと考えている。これらの優先度をみると、利益を伴う成長を促進する鍵である配送能力やサプライチェーンの強化を考慮しなかった3分の2以上のCEOが直面する機会損失の潜在性が浮かび上がる。

これからの3年間に小売企業にとって最も脅威となるのは、競合の脅威（41％）、利益率の低下とコスト削減（39％）、新規顧客の獲得と維持（24％）の3つの基本的なリスクだと考えている。

これらの回答から、多くの例外はあるものの、顧客への強力な価値提案を維持することはサプライチェーンの能力に直結している。

CEOの50％が自社のサプライチェーンは戦略的差別化要因になり得ると認識している。調査によると、自社のサプライチェーンの最適化に力を入れているCEOは、サプライチェーンコストを15％削減し、在庫レベルを半分以下に、また、現金循環化日数を3倍も短縮している。

今日のサプライチェーンが混乱した外部環境に柔軟に対応できると考えているCEOはわずか15％にとどまっている。サプライチェーンに注力したCEOはその効果を得ているが、IT投資の他の領域に比べこの領域ではまだ追加投資の機会がある。

■世界の小売企業CEOへの調査結果（英語のみ）
http://now.jda.com/PWC-Forbes-2014.html

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