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オリンピック／スーパー業態以外が低調、売上高2.9％減、経常利益15.2％減

2009年04月14日 ／ 決算

オリンピックが4月13日に発表した2009年2月期決算によると、売上高は1142億8600万円（前年同期比2.9％減）、営業利益7億8600万円（13.7％減）、経常利益7億4200万円（15.2％減）、当期利益3億9600万円（354.5％増）の減収減益となった。

独自性を全面に打ち出す店舗開発とスクラップ&ビルドを実施し、収益構造の改善と魅力ある店舗づくりに取組んだ。昨年7月には100％子会社のおうちDEPOを設立し、ハイパーマーケット・オリンピックが運営するハイパーストア・オリンピック府中店を業態転換、おうちDEPO府中店として11月に出店した。

専門店の集合体として、オリンピック志村坂下店を新ブランド店舗「Olympicおりーぶ」にリニューアルオープン。DIY・ペット・園芸など特定の事業分野で専門特化し、食料品までを取扱う複合店舗とした。

さらに、ことし2月にハイパーストア・オリンピック行徳店を全面改装し、食料品の取扱いを中心としたスーパーマーケットに業態変更した。既存店の改装は13店舗で実施し、並行して低収益店舗3店舗を閉店。投資効率の改善や経営資源の再配分に注力した。

販売面では、ハイパーマーケット店舗を中心に22店舗の食品売場にデジタルサイネージを導入。スーパーマーケット3店舗では、購買動向を分析する独自のフリークエント・ショパーズ・プログラムシステムを試験導入し、要望をより反映する体制を構築した。

このほか、オリンピック高井戸店食品部門で2007年9月より試験的に開始したレジ袋有料化を非食品部門、オリンピック高円寺店、オリンピック東川口店に拡大し、来店客の8割程度がマイバックを持参するようになったという

販管費では、業態変更や改装、店舗閉鎖などによる経営資源の効率化で2.7％減と改善はしたものの、営業利益・経常利益とも減益となった。加えて、店舗物件の賃貸借契約解消に伴う受取営業補償金を特別利益に計上し、改装等に伴う固定資産除却損や減損損失、店舗閉鎖損失等を特別損失に計上したため、当期純利益は354.5％増と大幅増となった。

業態別の売上動向は、ハイパーマーケット736億9040万円（2.1％減）、ハイパーストア115億8846万円（6.0％減）、スーパーマーケット70億3785万円（2.7％増）、ホームセンター139億6892万円（増減なし）、その他25億9433万円（11.3％減）となった。主要商品群の売上状況は、一般食品304億5206万円（1.2％減）、ホビー162億716万円（2.1％減）、家庭雑貨156億8995万円（1.2％減）。

次期は食品部門の安定的な収益力維持拡大と、非食品部門の各専門会社の特長発揮などで売上高1140億円（0.3％減）、営業利益11億円（39.9％増）、経常利益10億円（34.7％増）、当期利益5億円（26.0％増）の見通し。 

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