クオールが11月17日に発表した2016年3月期第2四半期決算によると、ビックカメラとJR西日本グループといった異業種とコラボレーションした店舗が好調となっている。
ビックカメラでは4店を展開、受付枚数は前年同期比22.0%増、調剤報酬は27.1%となった。
有楽町は、受付枚数11.8%増、調剤報酬15.5%増で、応需医療機関数が約4800。新宿(ビックロ)は、受付枚数26.1%増、調剤報酬34.5%増で、展開フロアを地下に移転した効果が大きく、引き続き処方せんが拡大した。
名古屋は受付枚数24.9%増、調剤報酬19.2%増で、OTCの売上が29.0%増と堅調に推移した。札幌は、受付枚数35.2%増、調剤報酬59.4%増で、展開フロアを2階に移転した効果で、受付枚数・調剤報酬が大幅に増加した。
ビックカメラのバックアップ体制もあり、面処方薬局としての存在感が確立してきたという。
JR西日本グループでは、JR大阪駅、JR新大阪駅、JR尼崎駅と3店を展開。受付枚数は108.8%増、調剤報酬は129.6%増、OTCは232.9%増。
大阪駅は、受付枚数13.6%増、調剤報酬31.8%増、OTC25.2%増で、応需医療機関数は約2200となった。
調剤+ドラッグストアの集客力、認知度向上による処方せん応需枚数の増加のほか、健康フェアなどJR西日本グループによる積極的なバックアップの効果があったという。
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