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三井物産戦略研究所／主婦層に食品トレーサビリティでアンケート調査

2008年12月08日 ／ トピックス

三井物産戦略研究所は12月5日、「第2回食品トレーサビリティに関する主婦の意識調査結果」の概要を発表した。インターネット上で全国の20－69歳の主婦層を対象に、食品トレーサビリティの認知度などを聞いたもので、調査は11月14日・15日の両日に行われた。実際の調査はマクロミルが担当した。

概要によると、食品トレーサビリティという言葉の認知度では、「初めて聞いた」の回答が前回の70.2％から下回り66.1％に減少。「言葉だけは知っている」は15.7％、「何となく知っている」は15.3％とそれぞれ1.6ポイント、1.8ポイント上昇した。

「トレーサビリティを導入すべき食品」の問いで圧倒的に多かったのは「牛肉・豚肉・鶏肉」で73.5％。次いで「野菜・果物」の60.1％、「ひき肉・肉加工品」の52.0％と続く。また4位に「冷凍食品」が41.1％でランクインしており、食品の表示偽装の問題が比較的深刻に捉えられていることが分かる。

このほか、青果のトレーサビリティについて聞いたところ、重視する項目で圧倒的に多かったのは「生産国」の69.4％で、「農薬や肥料の使用状況」が39.1％で2位。「見た目の新鮮さ」は3位で29・5％となっており、中国などで生産されている安価な野菜が敬遠されていることが分かる結果となった。

「安心して購入するために必要な項目」でも「生産国」の回答は84.8％と、消費者が原産国表示に敏感になっていることが分かった。

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