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女性誌／15-34歳女性の約半数が3か月に1冊以上購入

2010年12月13日 ／ トピックス

大日本印刷（DNP）とDNPの子会社で顧客とのコミュニケーションに関するコンサルティング事業を手がけるエムズコミュニケイト（エムズ）は12月13日、TVやインターネットなどの他メディアと比較した際の女性誌の持つ媒体特性や、女性誌購読者の掲載広告に対する意識・態度、購読者と非購読者のライフスタイル・価値観の違いなどについての調査結果を発表した。
＜女性誌購読者の割合＞20101213dnp.jpg
調査によると、15～34歳女性の約半数が、女性誌を3か月に1冊以上購入しており、購読者は、TVやインターネットなどの他メディアと比較して、女性誌は「掲載商品のイメージがよくなる」、「ライフスタイルへ影響を与える」媒体であると考えていた。
購読者は女性誌を購入しない非購読者層（書店などでの閲読者も含む）に比べ、ファッション、化粧品、外食・グルメ、旅行、金融・保険商品、乗用車など、多様な商品・サービスに関心が高く、消費行動も活発であった。
購読者は非購読者に比べ1か月に使う金額が、ファッション、化粧品で約2倍、バッグ・靴、ジュエリー・アクセサリーにおいては2倍以上であり、これらの商品群において購買意欲が強い。
購読者は非購読者に比べ、PC及び携帯のインターネット利用時間がやや少ないが、1か月に使うネットショッピング金額は多いことが分ったという。
近年、広告主が広告宣伝費を圧縮するとともに、より明確に広告効果が把握できる媒体に広告宣伝費を集中させる傾向が強まっている。広告主が広告媒体を選定する際の判断材料として、広告効果の「見える化」が強く求められており、媒体ごとの広告効果測定の必要性が高まっている。
DNPとエムズは、女性誌の広告効果測定の手法を構築。その中で、業務・資本提携している主婦の友社とともにプロジェクトを発足し、出版社の編集および広告業務の経験から、女性誌の強みについて調査設問項目を検討して、今回それらを基に調査を行ったという。
2010年3月に、15～34歳の女性4000名を対象に、インターネット（PCおよび携帯）によるアンケート調査で調査を実施した。
■女性誌の媒体特性と購読者の意識・行動に関する調査http://www.dnp.co.jp/news/1225800_2482.html

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