流通ニュースは、流通全般の最新ニュースを発信しています。

スマートハウス関連市場／2011年は17.2％増の6343億円

2012年05月29日 ／ トピックス商品

矢野経済研究所は5月29日、スマートハウス関連主要設備機器に関する調査結果を発表した。

調査によると、ハウスメーカーによるスマートハウス仕様住宅の商品化も相次いでおり、2011年度のスマートハウス関連主要設備機器の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、前年比17.2％増の6343億円と見込んだ。

今後も、エネルギー利用の効率化に対するニーズは高まっていくと思われ、市場規模は2020年度には2010年度比236.7％に拡大すると予測した。

2011年度に商品化されたスマートハウス仕様住宅商品については、価格面の課題も大きく、機能面でも電力の消費状況を「見える化」するにとどまるものも見られる。

しかし将来的には、量産化効果も含めコスト低下が見込まれるとともに、機能面についても、生活者が意識せずとも快適性と省エネ性を両立できるような住宅の実現が目指されている。

家庭内の様々な機器が連携するシステムの構築により、健康、安全・安心、住宅のトレーサビリティ（住宅履歴）等の分野への活用も想定されており、住宅の新たな付加価値の創出として期待が寄せられている。

関連記事

関連カテゴリー

最新ニュース

一覧