経産省／天気予報・ビッグデータによる需要予測で食品ロスを削減

2015年04月07日／経営

気象情報とPOSデータなどのビッグデータを解析し、高度な需要予測を行うことで、余剰に生産している冷やし中華つゆや豆腐の食品ロスを3～4割削減できる可能性があることがわかった。

経済産業省が4月6日、日本気象学会と連携して実施したプロジェクトの結果として発表した。

同プロジェクトは、天気予報とビッグデータなどを利用して食品ロスを減らし、省エネ物流を実現することを目指して実施された。

日本気象協会が気象情報に加えてビッグデータなどを解析し、高度な需要予測を行った上で、情報を製・配・販の各社に提供し、共有する。これにより、従来よりも食品ロスを削減できるほか、余剰生産、配送、蔵置、廃棄などで発生しているCO2を削減することが期待できるという。

今回の取り組みは、ミツカンの季節商品である冷やし中華つゆと、相模屋食料の豆腐についての、売上・発注量・廃棄量・気象といった各種データを用いて行われた。これらを解析し、需要予測手法を検討した。

その結果、余剰に生産している冷やし中華つゆの約40％、豆腐の約30％を削減できることがわかったという。

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