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矢野経済研究所は11月1日、国内アパレル市場に関する調査結果2013を発表した。
調査によると、2012年の国内アパレル総小売市場規模は前年比1.3%増の9兆1645億円であった。
品目別では、婦人服・洋品市場が1.1%増の5兆7500億円、紳士服・洋品市場が2.0%増の2兆5185億円、ベビー・子供服・洋品市場が0.1%増の8960億円であった。いずれの品目においても前年を上回り、堅調に推移した。
2012年は大手アパレル事業者における百貨店ブランド(百貨店を中心に展開している大手アパレルメーカーの主要ブランド)が好調で、特に婦人服のミセス向けブランドやキャリア女性向けブランドにこうした傾向がみられた。
こうした婦人服の好調さが百貨店チャネルを牽引し、ここのところ低迷していた百貨店チャネルにも底打ち感がみられた。
ファストファッションブームが一段落する一方、品質重視の消費者層が主流になってきた。高品質の商品や機能性商品、また細部にこだわりのある商品などを提供するブランドが好調だった。
今後の成長のためにはターゲット層を絞り込み、同層のニーズを確実に取り込むブランド戦略が重要であるという。
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