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矢野経済研究所は11月6日、国内アパレル市場に関する調査結果2014を発表した。
調査によると、2013年の国内アパレル総小売市場規模は前年比1.4%増の9兆2925億円であった。
品目別では、婦人服・洋品市場が1.4%増の5兆8290億円、紳士服・洋品市場が1.2%増の2兆5475億円、ベビー・子供服・洋品市場が2.2%増の9160億円であった。いずれの品目においても前年を上回り、堅調に推移した。
2013年は大手百貨店の都心旗艦店の大型改装が相次いで実施され、その改装効果により都心の百貨店衣料品売上は伸長した。
アパレルや小売(百貨店、ファッションビルなど)は通販事業に注力した。インターネットと実店舗の相乗効果を狙い、ネット戦略を強化することで、オムニチャネル化を推進した。
2013年は国内景況感の回復を受け、消費者マインドが改善し、都心部の大手百貨店では高額商品が堅調に推移した。
大手百貨店、専門店を中心にこれまでの価格重視から、品質やブランドなどを重視する消費行動が見られ、客単価の上昇傾向が顕在化したという。