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矢野経済研究所は10月16日、国内アパレル市場に関する調査結果2015を発表した。調査によると、2014年の国内アパレル総小売市場規模は0.9％増の9兆3784億円だった。
品目別では、婦人服・洋品市場が1.4％増の5兆9086億円、紳士服・洋品市場が0.0％増の2兆5476億円、ベビー・子供服・洋品市場が0.7％増の9223億円だった。いずれの品目においても前年を下回ることなく、比較的堅調に推移した。
2014年について販売チャネル別に見ると、百貨店で2.6％減の2兆1221億円、量販店で3.8％減の9869億円、専門店で2.7％増の4兆9014億円で、その他（通販など）で4.0％増の1兆3680億円で、専門店とその他（通販など）チャネルが伸び、市場をけん引した。
長期的にみれば、国内アパレル製品・洋品の総小売市場は、少子高齢化や人口減少の影響により縮小していくと推測される。
販売チャネル別でみると、アパレル各社におけるインターネット通販事業の強化とともに、オムニチャネル戦略が奏功し、インターネット通販が今後も伸びていくと予想される。
