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高島屋/2月期は売上高0.9%増、営業利益10%増の320億円

2015年04月07日 / 決算

高島屋が4月7日に発表した2015年2月期の業績は、売上高9125億2300万円(前年同期比0.9%増)、営業利益320億2200万円(10.0%増)、経常利益359億400万円(7.7%増)、当期利益225億8100万円(20.7%増)だった。5期連続の経常利益増となった。

百貨店業の売上高は8029億5600万円(0.6%増)、営業利益155億1900万円(11.1%増)。

訪日外国人の来街が多い大阪店、新宿店においては、免税カウンターの増設や多言語化対応の強化など、訪日外国人の利便性向上を図り増収となった。

商品面では、大型店を中心に自主編集売場「サロン・ル・シック」を独自の海外買付け商品を軸に刷新したほか、婦人インポートシューズ売場「シューメゾン」の展開を開始した。

あわせて、自然食品売場「高島屋ファーム」の横浜店への導入、自然派化粧品「ベルナチュレール」の展開拡充など、自主編集売場の強化に努した。

クロスメディア事業は、オムニチャネル化の推進によりネット事業は売上を伸ばしたが、カタログ事業はカタログ発行数の効率化を目指したものの、減収減益となった。

次期の見通しでは、「街づくり」戦略、品揃えの特徴化や百貨店というリアル店舗と優良な組織会員を基盤にしたオムニチャネル戦略、さらには百貨店の強みを活かしたインバウンド対策を推進する。

来春に新宿駅周辺再開発工事が完了する新宿店において、増加する来街者を取り込むため、食料品フロアとレストランフロアの改装を進める。

各店で訪日外国人需要の取り込みを推進し、言語表記の改善、免税手続きの利便性向上など、訪日外国人が楽しくお買物できる環境づくりを目指す。

商品面では、婦人雑貨・紳士雑貨・リビングのアイテム売場の自主運営化の拡大を継続し、百貨店の強みとして打ち出す。

オムニチャネル化の推進は、百貨店の営業力強化の主要施策として取り組み、オンラインストアのサイト大幅改修による利便性の向上、ファッションサイトの拡充など、営業力強化に直結する施策を推進し、利便性の向上に努める。

業績予想では、売上高9250億円(1.4%増)、営業利益340億円(6.2%増)、経常利益374億円(4.2%増)、当期利益233億円(3.2%増)を見込んでいる。

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