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国内化粧品市場／2013年は1.2％増の2兆3249億円

2014年01月09日 ／ 商品経営

富士経済は1月8日、「化粧品チャネル別マーケットトレンドデータ2013－2014」を発表した。

調査によると、2013年の国内化粧品市場は前年比1.2％増の2兆3249億円となった。

調査は2013年9月から10月にかけて、化粧品の国内市場を販売チャネル別に調査・分析した。化粧品店・薬局・薬店やドラッグストア、量販店、百貨店、バラエティショップ、コンビニエンスストア、訪問販売、通信販売のほか、新たに通信販売直営店、ライフスタイル提案型ブランド、ホームセンター、ディスカウントストア、コスメセレクトショップについてチャネル別に分析した。

2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災などにより厳しい状況が続いていた化粧品市場だが、2012年、2013年と経済環境も上向き、高価格帯商品の需要回復がみられたことから、2年連続1％増が見込まれる。

2014年には消費税の増税によって高価格帯商品も含め買い控えが懸念され伸びが鈍化するとみられるが、リーマンショック以前の2007年の水準まで市場は回復すると予測される。

化粧品市場では1990年代後半以降、ブランドをチャネルごとに展開し、顧客を獲得する戦略が主流であったが、百貨店ブランドのオンライン通販やコスメセレクトショップへの展開、訪問販売メーカーによる百貨店カウンターやオンライン通販の展開など、ボーダレス化が進んでいる。

チャネルを横断した展開が広がることで、カウンセリング、セルフを問わず、集客に向けた販売員の教育や顧客の取り込みに向けた施策が重要となっているという。

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