矢野経済研究所が発表した「化粧品市場に関する調査結果2015」によると、2014年度の国内化粧品市場規模は、前年度比0.5％増の2兆3305億円（ブランドメーカー出荷金額ベース）となった。
2014年度上期は、消費税増税による消費マインドの低下で高価格帯商品が苦戦し、特に地方や30～40歳代での買い控えが顕著となり市場は低迷したが、2014年度下期では消費マインドが回復したことに加え、2014年10月の免税対象品目の拡大を背景にした訪日外国人観光客のインバウンド消費が活況を呈したことにより、2014年度の同市場は微増推移となった。
2014年度の製品分野別市場規模では、スキンケア、メイクアップ、ヘアケア、フレグランス、男性用化粧品の全てのカテゴリーで、引き続き前年度実績をクリアする推移となった。
スキンケア市場では大容量商品が好調なフェイスパックや美容液などのスペシャルケア製品、メイクアップ市場ではBBクリーム・CCクリーム、ヘアケア市場ではオイルを配合したブランドや地肌ケアを訴求したブランド、フレグランス市場ではメゾンフレグランスやライトフレグランスのブランドが、好調に推移した。
男性用化粧品市場では、ミドル世代をターゲットに、ニオイ対策を訴求したヘアケア製品やアンチエイジングを訴求したスキンケア製品が好調に推移した。
