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矢野経済研究所／文具・事務用品市場規模は0.7％減の9786億円

2009年02月19日 ／ トピックス

矢野経済研究所が2月18日発表した「文具・事務用品市場に関する調査結果2008」によると、2007年度の文具・事務用品市場規模は前年度比0.7％減の9786億4800万円に上った。

オフィス通販チャネルの拡大、ホームセンターや100円ショップ業態への転換が低価格化を促進。大手流通業のPB戦略強化も影響を与えており、文具・事務用品メーカーではOEM供給への取り組みが強まる傾向にあるという。一方、従来型の文具専門店は急速に縮小し、流通チャネルの変化は今後も進むと同研究所は見ている。

主要製品のひとつである筆記具については、大手メーカーを中心に機能訴求強化が進んだことから、製品単価の上昇が見られ、過去13年ぶりに拡大基調に転じた。2002年度を底とし拡大基調にあったオフィス家具は、2007年度末からオフィス設備投資抑制やオフィスワーカー減少などが起こり、厳しい商環境にあるという。

オフィス設備投資の減速が目立つ2008年度の市場規模は、3.6％減の9437億4000万円と予測している。

同研究所は、文具・事務用品関連事業者など約100社を対象とし、昨年の10月から12月までの間にヒアリングを行った。

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