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矢野経済／2009年市販カー用品市場規模、0.7％減の1兆2070億円

2009年10月06日 ／ トピックス

矢野経済研究所が10月6日に発表した市販カー用品の国内市場調査結果によると、2008年の市販カー用品市場規模は、出荷金額ベースで前年比3.8％減の1兆2160億円となった。

市販カー用品国内出荷金額で全体の約3割を占める乗用車タイヤは3580億円・3.2％減で、約2割を占めるオーディオ・カーナビ関連の市場規模は2745億円、8.3％減といずれも前年割れとなっており、全体のマイナス成長に大きく影響した。

ETC車載器や盗難防止装置などを含む機能用品も金額ベースで1.7％減の997億円と減少。一方、チャイルドシートは後部座席シートベルト義務化に伴い、5.0％増の192億1000万円、ETC車載器も設置台数の増加に伴い3.9％増の395億円とともに増加した。

2009年は、市場全体では緩やかな減少傾向が続くと見通され、ことし前半のETC車載器などの特需に下支えられる模様。ただし、出荷数量の減少や出荷単価の下落が続く製品も多く、市場規模はメーカー出荷金額ベースで0.7％減の1兆2070億円と微減で推移すると予測されている。このうちタイヤは3.6％減の3450億円、オーディオ・カーナビ関連は1.1％減の2715億円、機能用品は14.7％増の1144億円と見られている。

市販カー用品の特徴の一つ「後付け」には、「付け替えが楽しめる」、「実用性を高めることができる」などの利点を含むが、「付け替えを楽しむ」という目的は特定のユーザー層にとどまりやすい傾向にあり、一方のETC車載器など、一般ユーザーを含め幅広く支持されている製品には「実用性を高める」という要素がある。今後、市販カー用品需要の拡大を図る上で、「後付けすることで実用性を高める」という視点が重要になると見られている。

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