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矢野経済／ペットビジネスの市場は1兆1371億円

2009年06月16日 ／ トピックス

矢野経済研究所は6月16日、ペットビジネスに関する調査結果を発表した。

2008年度のペット関連総市場は前年度比2.5％増の1兆1371億円で、2002年度比で15％超の拡大している。

小型ペットの人気によって給餌量が減少したことで、ペットフードの販売数量は低下しているが、高付加価値のプレミアムフード、各種ペット用品、サービスなど、”家族”であるペットに対する支出は旺盛で、周辺ビジネスも新たなサービスが創出され拡大傾向にあることで、当該市場拡大の牽引役となっている。

2007年度のペットフードの総市場規模は1.5％増の2783億円（メーカー出荷金額ベース）で、内訳はドッグフードが1477億円（1.3％増）、キャットフードが1136億円（2.2％増）、その他の小動物用フードが170億円（0.6％減）。2008年度は2.4％増の2849億円と見込まれている。

2007年度のペット用品の市場規模は4.8％増の1540億円（同）。2008年度は3.2％増の1590億円と見込まれる。2009年度以降もしつけ剤やボディタオルなど新規用品で伸長が見込まれるが、ここ数年は低成長が予測されており、2009年度は1.9％増の1620億円。2010年度は同率成長の1650億円と予測されている。

今後成長が期待されるのが、高齢ペット対応産業である。ペットの高齢化や生活習慣病の増加など、ペットの健康に注目が集まり、動物病院への来院頻度が上昇傾向にある。

その中で、生体購入時の付帯サービスとして高額になりがちな診療費を補填するペット保険などが登場し、高齢ペットに対するカウンセリングや介護（ヘルパー）、介護施設などを求める声も多く、これに関連するサービスも増加が見込まれるなど、上述したサービスの潜在ニーズはより高まっている。

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