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オリンピック／当期利益121％増、販促活動に注力

2008年10月14日 ／ 決算

オリンピックが10月14日に発表した2009年2月期中間決算は、売上高は583億7000万円（前年比1.5％減）、営業利益6億6100万円（30.6％増）、経常利益は6億5000万円（28.8％増）、当期利益は3億2200万円（2.2倍）と大幅な増益となった。

食料品部門では、既存店舗の活性化に注力し、22店舗の食料品売場でデジタルサイネージを導入し、買い物中の顧客にタイムリーに買い得情報などを提供するサービスを始めるなど、効果的な販売促進活動を進め、非食品部門は、地域特性に合わせてペット、ガーデニング、サイクルをはじめとする既存部門の専門性を高めるなど売場改装を行った。

業態別の売上をみると、ハイパーマーケットが373億4162万円、ハイパーストアが60億9675万円、スーパーマーケットが34億6542万円、ホームセンターが70億6757万円。

商品別の売上高をみると、一般食品が153億6170万円、ホビーが84億678万円、家庭雑貨が80億983万円、生鮮食品が68億4371万円。

営業利益は、新規出店や改装等によるコストが減少により改善し、有利子負債の減少による金利負担減により好調で、当期利益は店舗物件の賃貸借契約解消に伴う営業補償金収入を特別利益に計上したほか、保有株式の評価損や減損損失、店舗閉鎖損失の引当等を特別損失として計上したものの3億2200万円（2.2倍）と大幅に改善した。

通期の見通しでは、売上高1180億円、経常利益12億円、当期利益5億円を見込んでいる。

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