日本トイザらス／当期損失32.2億円、玩具類が7.2％減に

2008年09月12日／月次

日本トイザらスが9月9日に発表した2009年1月期中間決算（2008年2月～7月）は、売上高は755億900万円（前年比7.9％減）、経常損益は28億5900万円、当期損益は32億2100万円と減収減益となった。

商品別の売上高をみると、「ベビー用品」は紙おむつ、乳幼児食品、育児用品と子ども衣料などのベビー商材が全般的に好調に推移し、7.8％増の302億6000万円となった。

「スポーツ用品・自転車」は、自転車、スケート、スポーツ玩具などが順調に推移し、6.2％増の70億1800万円となった。

「玩具」は、一部商品については順調に推移したが、前年度に好調だったキャラクター玩具の反動を受けたことなどにより、全体では7.2％減の118億3800万円となった。

「ゲーム機およびソフト」は前年度を下回って推移しており、「エンタテインメント」は31.8％減の169億5800万円となった。

この結果、売上高は7.9％減少した。

損益面については、ベビー用品などの相対的に利益率の高い商品群が堅調に推移したことに加えて、引き続いて在庫レベルの適正化などに注力した結果、売上総利益率は前年同期に比べ2.1ポイント上昇し、30.9％となった。

販売費と一般管理費については、引き続いて経費などのコントロールに努めたが、来店客数の増加へ向けた積極的な施策の展開に伴い、広告宣伝費が増加したなどにより、1.9％増の260億4000万円となった。

これらの結果、営業損失は26億9200万円となった。

なお、中間会計期間で、みずほ銀行を主幹事としたシンジケート方式による総額350億円のコミットメントライン契約を締結した。

これに伴い、アレンジメントフィー2億5000万円を営業外費用として一括計上したことなどにより、経常損失は28億5900万円となった。

また、日本マクドナルドから提起されていたサービス契約の有効性などに関する訴訟の和解に伴い、契約解除和解金など15億1000万円を特別損失に計上したことなどにより、中間純損失は32億2100万円となった。

当期見通しについては、売上高は1890億円、経常利益は30億5000万円、当期利益は1000万円。

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