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日本フードサービス協会／麺類チェーンの1月売上高10.4％増

2009年02月25日 ／ 月次

日本フードサービス協会が2月25日に発表した1月の外食市場動向調査によると、外食産業の全店（調査対象178社・2万8965店舗）・既存店（170社・2万4522店舗）の全業態1月度売上状況は前年同月比0.4％増と前月同様ほぼ横ばいで推移した。来客数1.3％減、客単価は1.8％増とこちらも前月同様来客数が減少し、客単価が伸びている。

業態別動向では、ファーストフードが5.6％増、麺類チェーンは10.4％増と前月に引き続きファーストフードを上回る好調ぶりだった。これは店舗数が11.6％増と増加したためで、和風チェーンは4.7％増、洋風チェーンも7％増と好調。洋風チェーンの新メニュー投入や和風チェーンの年末からのクーポン配布が要因と見られる。

一方ファミリーレストランは売上高5.5％減で、焼肉チェーンのみ0.9％増を記録した。中華チェーンは10.1％減と大幅減だが、これは店舗数が6.5％減となっていることが要因とされている。パブ・居酒屋は2.1％増と減少。反対に客単価は1.1％増となり、パブ・ビアホール業態は店舗数が14.3％減と減少したため、売上高も10％減となった。

ディナーレストランは5％減だが、前月の7.5％減からはやや回復。喫茶店は0.4％減と横ばいで推移し、客単価は6.8％増と前月に引き続き上昇した。

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