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日本フードサービス協会／11月の外食産業総売上高は5.3％増

2008年12月25日 ／ 月次

日本フードサービス協会が12月25日に発表した11月の外食産業市場動向調査によると、外食市場の総売上高は前年同月比5.3％増と2か月連続で増加した。

同月は売上上位10社で見た場合8.6％増となっており、大手企業が全体を押し上げた形となった。来客数は2.2％増、店舗数は0.2％増となった。

業態別の概況では、ファーストフード業態が売上高11％増と好調。中でも麺類チェーンは16.1％増、洋風チェーンは12.1％増、和風チェーンも7.2％増と全業態の中でも好調さが際立った。反面洋風チェーンでも、新商品の投入や販促キャンペーンのほか、ガソリン価格の低下や土日祝日回数の増加などの要因が結果的に客単価の伸び（10.3％増）につながった可能性が大きいという。

ファミリーレストラン業態の売上高は0.4％増とほぼ横ばいながら、7月以来の前年実績超となった。中華チェーンや焼き肉チェーンなどの場合、ファーストフード業態と同様に、土日祝日回数の増加が家族利用増につながった模様。

客単価は好調な中華チェーンや焼き肉チェーンでも0.2％減、焼き肉チェーンが2.1％増と伸びにくい傾向が見られる。パブ・居酒屋業態は、0.7％減と前年実績割れ。来客数も3.7％減となった反面、客単価は3.1％増となった。

ディナーレストラン業態は0.2％減と横ばいで推移。来客数は2.1％増と前月に引き続き伸びたが、高客単価業態のため景気変動の影響を比較的受け易いと考えられている。喫茶業態は0.1％減と前年並みだが、客単価は8.2％増と上昇。これが来客数7.7％減をカバーしている。

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