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ショッピングセンター/8月の既存SC売上高24か月連続減少

2010年10月06日 / 月次

日本ショッピングセンター協会が9月24日に発表した8月のショッピングセンター(SC)販売状況によると、既存SCの売上高の前年同期比は1.0%減と24か月連続の減少となった。

SC総売上高(推計)は2兆2235億円で全SCベースでは0.03%増となった。

2008年9月(1.9%減)以降、売上高は低迷しているものの、今月はマイナス幅が最も縮小した。特にテナントは0.7%減で、2008年11月以来初めて1.0%以下の減少幅となった。キーテナントも1%台の減少幅でと全体的に改善の兆しがある。

ファッション中心のSCでは、秋物衣料の動きが鈍く売上は伸び悩んだが、夏のバーゲンの長期化や季節雑貨の在庫を確保していたテナントは、猛暑効果で売上を伸ばした。

大型家電量販店が入るSCでは、季節家電が好調で全館の売上を底上げした。一部の郊外SCでは、テナント入れ替え効果により売上増が顕著であった。

立地別でみると、郊外地域が0.5%増、特にテナントは1.9%増で、6月に引き続きプラスに好転した。一方、中心地域は3.1%減で前月に比べ0.7ポイント後退した。

中心地域に立地するSCは比較的衣料品の割合が多く、猛暑により単価の高い秋物衣料の動きが鈍かったことが主な要因。一方、郊外地域は、夏物最終セールや身の回り品、特に盛夏商材の売れ行きが好調であることや、一部全国展開のSCにおけるテナント入れ替えの効果があった。

地域別では、東北(1.0%増)、中部(1.2%増)、北陸(0.1%増)がプラスに転じた。特に中部の郊外地域は2.8%増、中国の郊外地域は2.5%増と高水準であった。

政令指定都市別で見ると、千葉市が1.5%増で、前月(9.5%減)より大幅に改善した。これは大型SCのテナント入れ替えによる新店効果が主な要因。

次いで仙台市(1.3%減)、名古屋市(1.4%減)が健闘している。その他地域でみると、中部が2.0%増でプラス成長、特にテナントは3.7%増で好調であった。

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