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オンワードHD/3~11月、23区など主要ブランドが回復し営業利益20.8%増

オンワードホールディングスが1月12日に発表した2018年2月期第3四半期決算は、売上高1808億800万円(前年同期比0.2%増)、営業利益63億9200万円(20.8%増)、経常利益78億1200万円(30.9%増)、当期利益71億6600万円(2.0%増)となった。

国内事業は、中核事業会社のオンワード樫山において、「23区」の大幅な伸長に加えて、「自由区」、「J.プレス」、「ジョゼフ」、「anySiS」をはじめとした主要ブランドが回復し、気温低下による季節需要増を追い風に、既存ブランド全体として前年売上実績を上回った。

事業構造改革による収益性改善効果に加えて、主力ブランドのプロモーションの強化や、Eコマースの強化などの施策に継続的に取り組むことで、減収ながら増益となった。

一方、グループ会社では、オンワード商事、アイランド、クリエイティブヨーコなどの主要子会社で増収増益となり、国内事業全体として減収ながら増益となった。

海外事業は、ユーロ、ポンド等主要通貨に対する円安基調により増収となったが、欧州における生産部門での契約形態の変更や、一部ライセンスビジネスでの苦戦などにより減益となった。

引き続き生産機能の安定化や収益性の回復・向上に向けた施策に取り組んだ。これにより、アパレル事業全体として増収増益となった。

通期は売上高2393億円(2.3%減)、営業利益57億円(35.6%増)、経常利益71億円(27.3%増)、当期利益53億円(11.7%増)の見通し。

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