ドトール・日レスHD 決算／2月期売上高10.8％増でコロナ前超え

2024年04月12日 17:19 ／決算

ドトール・日レスホールディングスが4月12日に発表した2024年2月期決算によると、売上高1406億2500万円（前年同期比10.8％増）、営業利益73億2200万円（146.6％増）、経常利益77億100万円（122.2％増）、親会社に帰属する当期利益54億9100万円（60.1％増）となった。

同期は、「外食業界におけるエクセレント・リーディングカンパニー」の地位確立を目指し、立地を厳選してグループ全体で72店舗（直営店45店舗、加盟店24店舗、海外3店舗）を新規出店している。

既存事業では、各業態別での新商品の導入やリニューアルをはじめ、テークアウトメニューや売店商品の拡充、卸売事業の拡大など、コロナ禍に取り組んだ活動を継続するとともに、キャッシュレス・キャンペーンをはじめ、さまざまな販促活動を強化。季節ごとの商品を中心に、付加価値の高いメニューを随時導入することで客単価を上げ、売上の回復に努めた。

結果、経常利益はコロナ前の経営数値への改善には至っていないものの、売上高は、顧客単価の上昇に伴い改善傾向が明確化し、コロナ前を超える水準まで回復している。

日本レストランシステムグループの売上高は501億7200万円（12.1％増）、セグメント利益は28億7000万円（195.4％増）。新型コロナウイルスの5類移行に伴い着実に売上高が伸長し、回復傾向が顕著に見られるようになった。

店舗は、「星乃珈琲店」や「洋麺屋五右衛門」などの主力ブランドを中心に26店舗を新規出店するなど店舗網の拡大に努め、一部のロードサイドの「星乃珈琲店」では、既存建物の一部分を「コッペ田島」ブランドにした結果、顧客増に貢献した。既存ブランドのさらなるブラッシュアップを目的として、新たに「牛たん焼き仙台辺見」「蕎麦いまゐ」を主軸に25店舗を業態変更している。

なお、「星乃珈琲店」の店舗数は、2024年2月末時点で国内277店舗となり、うち加盟店は36店舗となった。

商品戦略は、引き続き季節に合わせたメニュー開発のマーケティング力強化に努め、商品力を高めることで顧客に満足してもらえる商品を提供。多ブランド展開での効率化を考慮した商品開発を進め、徹底した原価管理を行っている。

ドトールコーヒーグループの売上高は834億7100万円（10.6％増）、セグメント利益は35億300万円（223.2％増）。小売事業・フランチャイズ事業は、新型コロナウイルスの5類移行で人流が回復したことで、ビジネス街や駅前立地を中心に売上高が上昇した。回復が遅れがちだったモーニング帯も客数が回復しつつあり、ランチやティータイムも改善し続けている。

小売事業では、コロナ禍に対応したテークアウト施策や売店商品の拡大を継続しながら、季節ごとの商品など付加価値の高いメニューを随時導入し、顧客単価を上げて売上回復に努めた。4種類のポイントプログラムを導入し、客数回復を目指しキャッシュレス・キャンペーン施策を打ち続けることで、新規顧客やリピーターを獲得。維持管理コスト削減も継続し、コストアップを最小限に抑えた。

卸売事業では、コンビニやスーパー向けチルド飲料で、PB・NBともに商品展開の幅を広げ、売上高を拡大。ドリップコーヒーやインスタントコーヒーなど、通信販売や量販店での販売を広げている。新商品の開発・販売を推進し、引き続き業容拡大にまい進した。

2025年2期は、売上高1464億8400万円（4.2％増）、営業利益96億7900万円（32.2％増）、経常利益98億4800万円（27.9％増）、親会社に帰属する当期利益66億4600万円（21.0％増）を見込んでいる。

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