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富士通研究所／情報などの単位にID情報を格納する技術確立

2008年09月17日 ／ IT・システム

富士通研究所は9月16日、ネットワークのサービス化の中核となるサービスデリバリープラットフォーム(SDP）で、センサーなど各種ユビキタス機器から収集される現場の情報を、人やモノなどIDの単位に関連付けて体系的に利用可能とするID情報の格納技術を開発したと発表した。

従来、各センサーから得た多種多様な現場情報の加工・集約・蓄積を行う各処理プログラムの開発や機器のシステム接続には、それぞれのアプリケーションごとに必要で、開発するプログラム量が多く、開発・接続には専門的な知識が要求された。

今回開発した技術は、随時変化する現場情報や比較的変化の少ない属性情報を、人やモノごとのIDの単位に統合して体系的に蓄積するID情報の統合化技術。この技術を各アプリケーションで共通に利用することで、各アプリケーションに対応する加工・集約・蓄積処理プログラムなどを新たに開発する必要がなくなるという。

また、センサーを搭載したユビキタス機器に接続するプロトコルや、センサー情報のデータ処理を共通基盤化することで、アプリケーション開発者は、プログラミングしやすいウェブ上のインターフェースで収集した現場情報を利用できる。これにより、センサーやネットワークの専門的な知識・技術がなくても、容易にアプリケーションが開発可能になるという。
      
このID情報の格納技術を用いると、生鮮食品の温度や位置情報を利用したアプリケーション開発で、開発者は温度センサーやRFIDリーダなどの知識がなくてもアプリケーション開発が可能になる。

また、DPに適用すると、収集した温度情報や位置情報を活用した、流通業者向けの温度管理アプリケーションや、消費者向けの商品情報提供アプリケーション、生産者向けの出荷物管理アプリケーションなど、多様なアプリケーションが開発可能になるとされる。富士通研究所は、社内外での実証実験で技術の機能検証と、多種多様なセンサーを使った場合の性能検証を行っていく。

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