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大日本印刷/買い物時の購入チャネル使い分け調査

2010年10月19日 / トピックス

大日本印刷(DNP)は10月15日に、生活者の買い物時のチャネルの使い分けに関する調査・分析レポート「メディアバリュー研究・チャネル利用スタイル2010」を発表した。

DNPは、2001年から生活者の消費行動における、新聞、チラシ、WEBサイトなどのメディアとインターネット店舗、実際の店舗、通信販売などの購入チャネルの利用実態と商品分野ごとの生活者の購入の仕方の違いについての調査し「メディアバリュー研究」として発表している。

加工食品・菓子・化粧品・家電製品など15の商品分野を対象に、購入時に利用するチャネルについてクラスター分析を行ったところ、生活者が日常的に利用する購入チャネルの組み合わせが、オールチャネル派(5.5%)、ネット・コンビニ派(11.1%)、こだわり・価格派(14.0%)、ディスカウント派(23.5%)、生活店舗派(30.8%)、限定チャネル派(15.1%)の6つのグループ(派)に大別されることが分かった。

実際の店舗だけでなく、カタログ通販やインターネットショッピングなど、多様なチャネルを上手に使い分ける、主婦層を中心とした「オールチャネル派」が新たに出現し、このグループは、新商品への関心が高く、広範囲な商品分野を自ら決定して購入していた。

「何を購入するか」だけでなく、「どこで購入するか」を強く意識して日々の消費行動に結び付けていることや情報収集が活発なグループ(派)が、購買に対する態度も積極的で多様なチャネルを使い分けていることが分かった。

20代を中心とするネットショッピングやモバイルショッピングの利用が活発な「ネットコンビニ派」が捉えられており、ライフステージの変化とともに、生活者の日常的な消費行動が大きく変化していくことが考えられるという。

調査概要
調査地域・対象者:首都圏50km圏内在住の15~69歳男女
サンプル数:900名
調査方法:専門調査員による訪問留置法
調査・分析期間:2009年10月から2010年9月まで

調査結果
http://www.dnp.co.jp/news/1222791_2482.html

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