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日本フードサービス協会／2014年の全店売上0.2％減

2015年01月26日 ／ 月次

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日本フードサービス協会は1月26日、会員社による外食産業市場動向調査2014年年間結果（2014年1月～12月合計）を発表した。

調査によると、2014年の全業態トータルの年間の全店売上は、0.2％減とわずかに前年を下回った。

2014年の外食需要は、前年からの景気回復傾向の中で4月の消費税増税直後は比較的堅調に推移したが、気候変動の影響からか天候不順の月が多く、2月は記録的な大雪、夏場は長雨・豪雨・台風などが続き、マイナス要因となった。

7月には中国産鶏肉問題が起き、影響を受けた業種業態もあった。

一方、引き続き付加価値商品が支持されたことに加え、原材料価格の高騰によるメニュー改訂などもあり、全体の客単価は1年を通してプラスとなった。

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