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日本フードサービス協会/7月の売上1.8%減

2009年08月26日 / 月次

日本フードサービス協会が8月25日に発表した7月の外食産業市場動向調査によると、売上状況は全業態合計で前年同月比1.8%減と2か月連続で前年実績を下回った。

雨天日数が東京14日、大阪16日といずれも昨年の倍以上だったうえ、休日が1日少なかったことが影響したと同協会は見ている。

客数は増減なしだったが、客単価は1.8%減。大手チェーン主導による低価格メニュー競争の激化などが要因となったようだ。

全業態の店舗数は、0.1%とほぼ前年並みで推移。ファーストフード業態の売上高は2.0%増と回復している。

業態別の概況にみると、ファーストフード業態の店舗数は2.1%増、客数は2.4%減と伸張。業種別では麺類チェーンの売上は14.0%増、客数は17.7%増と好調を維持。店舗数の増加が主な要因となった。

ファミリーレストラン業態の売上高は5.2%減。客単価は2.4%減、客数は2.8%減だった。業種別では、中華チェーンが客数1.2%増、客単価2.9%減、売上1.7%減となった。

パブ・居酒屋業態の売上高は4.5%減、客数は3.4%減、客単価は1.2%減。居酒屋チェーンの客数は4.4%減だった。「天候不順や低価格競争の激化が影響した」と会員社は見ている。

ディナーレストラン業態の売上高は8.4%減、客数は7.9%減、客単価は0.6%減だった。

喫茶業態の売上高は7.1%減、客数は7.0%減だが、客単価は0.1%減。

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