アルペン／クラウド導入で900万人の会員データ集約、処理速度3倍コスト10分の1に

2022年08月30日 13:49 ／ IT・システム

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日本オラクルは8月29日、スポーツ用品販売のアルペンが同社のデータ・ドリブンな事業運営を支援する統合データ基盤を「Oracle Cloud Infrastructure（OCI）」で提供するクラウド・データベース・サービス「Oracle Autonomous Data Warehouse」で構築し、稼働開始したと発表した。

＜Alpen TOKYO外観＞

アルペンは、スポーツ用品チェーンの「スポーツデポ」「アルペン」、ゴルフ用品の「ゴルフ5」など全国約400店舗を運営し、2022年7月で創業50年を迎えた。昨今はアウトドア専門の業態「アルペンアウトドアーズ」やプライベートブランドにも力を入れ、EC事業も前年比150％の売上で成長を続けるなど、デジタル分野にも積極的に取り組んでいる。日々、変化する事業環境や顧客のニーズに素早く対応するため、同社は2019年に中期IT戦略を策定し、2023年を目標にITコストの最適化、機動性、柔軟性を高めるためのIT基盤構築に着手。この取り組みで、情報系システムの内製化のためクラウド・サービスを積極的に活用し、最適なサービスを組み合わせたマルチクラウド環境でシステムのコスト最適化を図っている。「Oracle Autonomous Data Warehouse」は、その情報系システムの中核を担う統合データ基盤として導入され、900万人の会員データを含む約400店舗とECサイトの販売データの集約、高速処理を実現した。

情報系システムの内製化にあたり、ECサイトなどのフロント・システム、ローコードによるアジャイル開発、BIツール、分析ツールの各用途で最適なクラウド・サービスを活用するマルチクラウド環境で運用。データの統合的な分析や利活用を支援するにはデータの整理、統合、集計を行うための専用データ基盤をクラウド上に構築する必要があった。各サービスを提供するベンダーのデータベース・サービスでは、900万人の会員データや年間1億行にもなる売上明細などの処理を行うには性能が不足しており、ビジネスの拡大に伴い増加する大量データの蓄積、高速処理が可能なクラウド・データベースが求められていた。

そこで、複数のベンダーのクラウド・データベースと既存のオンプレミス環境を比較検証し、大量データの高速処理を実現する高い性能と柔軟性、データの抽出、変換、ロードの容易性、自律機能による運用負荷軽減、これらを低コストで実現可能なことを評価して、2021年6月に「Oracle Autonomous Data Warehouse」が選定された。

アルペンでは、2022年1月から「Oracle Autonomous Data Warehouse」を活用した統合データ基盤を稼働させ、2022年3月からマルチクラウド接続環境で稼働する内製アプリケーションとAPI連携し、販売システムからの全データを集約、整理し、統合的なデータ分析・利活用を推進している。「Oracle Autonomous Data Warehouse」では、これまでのオンプレミス環境と比較して、3倍の処理速度を実現。さらに、大量のデータ処理を夜間のみで実行し、自動スケーリングでリソースが自動的に縮退することで、システム運用に掛かるコストを10分の1まで削減できると見込んでいる。オンプレミスで稼働するレガシー・システムの全廃に向け、オンプレミス環境にある基幹システムの「Oracle Autonomous Data Warehouse」へのデータ移行も進行。2023年末の完了を予定している。

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