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大手百貨店／1月5社そろって減、冬物セール・インバウンド不調

2019年02月01日 17:20 ／ 月次

三越伊勢丹ホールディングス、高島屋、エイチ・ツー・オーリテイリング、そごう・西武、J.フロントリテイリングは2月1日、1月の売上速報を発表した。

＜百貨店イメージ（日本橋高島屋）＞
日本橋高島屋

既存店売上は、三越伊勢丹3.8％減、J.フロントリテイリング（大丸松坂屋百貨店）2.1％減、高島屋2.8％減、エイチ・ツー・オー2.9％減、そごう・西武4.0％減と全社そろってダウンした。

■三越伊勢丹（2018年3月期売上高：1兆2688億円）
首都圏既存店3.8％減、国内百貨店既存店計3.0％減だった。

伊勢丹新宿本店店頭は4.9％減、三越日本橋本店店頭は4.9％減、三越銀座店は2.0％減となった。

ラグジュアリーブランドのハンドバッグなどは堅調に推移するものの、防寒衣料を中心とした冬物アイテムがセールでも伸び悩み、国内百貨店の既存店、首都圏三越伊勢丹の既存店ともに前年実績を下回った。

基幹店では婦人、紳士ともにジャケットやパンツ、ブラウスなど春物アイテムに一部動きが見られた。

免税売上は地域店では概ね堅調だったが、中国の経済減速に加え、円高元安や電子商務法の施行も重なり、首都圏三越伊勢丹の既存店は低調だった。

■J.フロントリテイリング（2018年2月期売上高：4699億円）
大丸松坂屋百貨店の売上高は2.1％減、博多大丸、下関大丸、高知大丸を含めた百貨店事業の売上高は2.3％減となった。

1月度の百貨店事業は、美術、宝石などの高額品や化粧品が堅調に動いた。

中旬以降はほぼ前年ペースで推移し、下旬には訪日外国人客による免税売上が対前年プラス基調を回復したものの、クリアランスセールの苦戦や月半ばまでの免税売上減少などが影響し、大丸松坂屋百貨店合計、関係百貨店を含めた百貨店事業合計ともに前年実績を下回った。

店舗別では、札幌店が4カ月連続で対前年プラスとなるなど､直営14店舗中3店舗が前年実績を上回った。

大丸松坂屋百貨店の免税売上高は1％減（客数7％増、客単価7％減）だった。

■高島屋（2018年2月期売上高：9495億円）
高島屋単体13店の売上高は2.8％減、岡山高島屋、岐阜高島屋、米子高島屋、高崎高島屋を含めた17店の売上高は2.6％減となった。

1月度の店頭売上は、高額品の売上は堅調に推移したものの、不安定な株式市場の心理的影響に加え
免税売上が客数・単価とも前年を下回ったことなどにより、前年比マイナスとなった。

なお、免税売上は15.1％減。

店舗別売上は、大宮店・柏店・高崎店が前年を上回った。なお、立川店・堺店・米子店は前年同月比で売場面積が縮小している。

日本橋店も、昨年9月からレストラン街の運営を東神開発に移管したため、百貨店としての売場面積が縮小している。

商品別売上は、特選衣料雑貨・宝飾品・食料品（当社分類による17店舗ベース、以下同じ）などが前年比プラスとなった。

一方で、紳士服・紳士雑貨・婦人服・婦人雑貨・子供ホビー・リビングなどは前年に届かなかった。

■H2O（2018年3月期売上高：9218億円）
百貨店事業の全社計の売上高は2.9％減となった。内訳は阪急本店0.5％減、阪神梅田本店16.8％減、支店計1.9％減。

1月前半のクリアランスの集客力低下と中旬以降の上位中間層の消費マインドの急速な低下に加え、阪神梅田本店のⅠ期棟のオープンによる面積減の影響により、国内顧客売上が2.5％減となった。

一方、インバウンドは、「中国電子商取引法」施行の影響で減少し7.1％減となるも、全店に与える影響は軽微だった。

支店は12店舗中4店舗が前年をクリア｡昨秋オープンのライフスタイル提案型売場により集客力が高まった、西宮阪急が堅調も、阪急メンズ東京の売場改装によりマイナスの影響があった。

阪急本店は、売上高が26カ月ぶりに前年実績を下回った。

高額なジュエリーや時計の動きがいい海外ブランドや、セレモニー需要が好調なドレスやコート、春色のニットなどが伸長した婦人服など婦人ファッション（1％増）が堅調に推移したものの、その他カテゴリーは全般的に低調だった。

阪急メンズ大阪は、海外ブランドのカジュアルスタイルが好調に推移。特にセーターやスウェット、Tシャツなどの軽衣料が好調を持続した。

インバウンドは､「中国電子商取引法」の施行もあり、前年を下回った（6％減）。

100万円以上の高額品（28％増）はジュエリー、時計などが好調で、海外ブランドの大口需要もあり、好調に推移した。

■そごう・西武（2018年2月期売上高：7296億円）
そごう・西武15店の売上高は4.0％減、西武池袋本店は2.0％減となった。

ラグジュアリーブランドや食品は、前年並みを確保するも、昨年に比較して暖冬傾向が続く中、衣料品は婦人・紳士ともにコートやニット売上が停滞した。防寒雑貨も動きが鈍かった。

免税利用に関しては、客数は、ほぼ前年並み。売上は前年比で約1割減だった。

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