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総合スーパー/12月はイオン0.8%減、PPIH1.2%増、ヨーカドー1.1%増

2022年01月26日月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、12月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール0.8%減、PPIH(国内リテール主要4社)1.2%増、イトーヨーカドー1.1%増となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店0.8%減、全店4.7%減

イオンリテールにおいて家庭で簡便においしい食事をしたいというニーズや帰省シーンに対応したデリカ部門が既存店売上高前期比3.6%増と好調に推移し、食品売上は15カ月連続で前年・前々年の既存店実績を上回った。防疫対策の上で臨んだクリスマス(23~25日)、年末(29~31日)期間の売上高は、年間最大商戦の好機をとらえ前年・前々年実績、会社計画ともに超えた。ネットスーパーでのクリスマスケーキ、おせちの予約は前年比で約5割増と大きく伸長し、自宅で旅気分を楽しめる各地の名産品や、帰省需要に対応した手土産を積極的に展開した銘店部門の年末売上高前年比は約4割伸長した。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上1.2%増、客数0.1%減、客単価1.4%増、対象店舗数556店(土日休日数増減なし)
全店売上高2.1%増、対象店舗593店

主要4社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール。12月は、全ての法人が前年の実績を上回った。特に、クリスマスから年末・年始にかけての最大繁忙期間に合わせて、チラシやクーポン、majica還元施策などの販促戦略をしっかり行い、客数と売上の増加につなげた。業態や立地、エリア、時間帯を問わず売上が伸長した。

■ディスカウント事業
既存店売上高1.7%増、客数0.0%、客単価1.7%増。家電製品10.2%減、日用雑貨品5.7%増、食品1.7%増、時計・ファッション用品1.6%増、スポーツ・レジャー用品7.2%減、対象店舗数422店
全店売上高4.2%増、店舗数456店

ディスカウント事業は、イベント需要を取り込み、クリスマスや年末、週末を中心に、売上を押し上げた。特に、関東や近畿など都市部、駅前で伸長した。加えて、コロナの感染状況が落ち着いていた事で、旅行・帰省を目的としたカバン・バッグや身支度商品などが伸長した。また、消耗品、化粧品、食品など従前からの好調部門も、12月の勢いを下支えした。

■GMS事業
既存店売上高0.2%増、客数0.3%減、客単価0.5%増
衣料品2.5%増、住居関連品0.2%減、食品0.0%
対象店舗数134店。全店売上高2.4%減、店舗数137店

GMS事業は、前年の高いハードルの影響はあったものの、衣料品は、寒さが増した事で、コートなど重衣料や防寒商品、子供服など多くの商品が伸長して、既存店売上に貢献した。また、食品は、米類やパン、日配品など一部の主力カテゴリーで売上が落ち込んだものの、24日以降、惣菜、鮮魚(寿司)、酒類を中心に、売上を巻き返し最終的に、前年を上回った。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)1.1%増、商品売上0.3%減、客数0.9%減、客単価0.6%増、テナント4.6%増
全店総売上計1.4%減、うち商品売上3.2%減、テナント他3.2%増

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