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日本百貨店協会/3月の売上高4か月ぶりのプラス、0.1%増の5202億円

日本百貨店協会が発表した3月の全国百貨店売上高概況によると、全国の百貨店(調査対象80社・222店)の売上総額は約5202億円(前年同月比0.1%増)となり、4か月ぶりのプラスとなった。

3月は、気温上昇による春物需要の高まりに加え、懸念を抱えながらも緩やかな景気回復基調の中、高額消費とインバウンドが引き続き好調に推移した結果、4か月ぶりに前年実績を超えてプラス転換した。

顧客別では、インバウンド(シェア5.6%/48.1%増)が、花見客を中心とした訪日需要の盛り上りやリピーターの増加で、約290億円と過去最高(本年1月の約284億円)を更新。

一方、国内市場(シェア94.4%/1.8%減)は前月から減少幅を改善したものの前年には届かなかった。

地区別では、10都市が1.0%増と8か月連続プラス。富裕層消費とインバウンド効果の高い6地区(札幌、東京、横浜、京都、大阪、福岡)で前年をクリアした。

地方(10都市以外の地区)は1.9%減(11か月連続マイナス)と苦境が続いているが、前月より1.6ポイント改善した。

商品別では、主力の衣料品(0.0%)が回復の兆しを見せている。スプリングコートやジャケットなど季節商材の他、寒暖差の激しさからスカーフや帽子などの服飾品も動き、紳士(1.7%増)・婦人(0.1%増)共にプラス転換した。

雑貨(7.0%増)は化粧品と高額商材(美術・宝飾・貴金属)が牽引し16か月連続プラス。ラグジュアリーブランドを中心に好調が続く身のまわり品(2.3%増)も3か月連続プラスとなった。

一方、食料品(2.0%減)は、一部物産催事や和洋酒等を含むその他食料品(0.1%増)は堅調だったが、全般的には生鮮(4.1%減)を中心に低調に推移した。

また、家庭用品(8.4%減)も売場リースによる面積減などから前年を下回る結果となった。

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