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マツモトキヨシHD／4-9月、費用増加で営業利益11％減

2010年11月14日 ／ 決算

マツモトキヨシホールディングスが11月12日に発表した2011年3月期第2四半期決算によると、売上高2127億1800万円（前年同期比7.6％増）、営業利益71億3200万円（11.1％減）、経常利益81億3700万円（9.8％減）、当期利益18億5900万円（61.4％減）となった。
事業別売上高は小売事業2003億3000万円（9.7％増）、卸売事業108億8000万円（19.7％減）、管理サポート事業15億700万円（1.5％増）だった。
商品別売上高は、医薬品585億7000万円（12.8％増）、化粧品764億3400万円（8.6％増）、雑貨427億2000万円（6.4％増）、食品225億2400万円（12.2％増）。
小売事業は、競合他社を含めた価格競争の激化や花粉飛散量の減少に伴う関連商材、前年の新型インフルエンザ関連商品特需などの影響により、苦戦した。
一方、猛暑によるUVケア、制汗剤、熱中症対策商品など、シーズン商品の大幅伸張、新規出店による寄与、付加価値のあるプライベートブランド商品の拡充、前期末でのM＆Aによる子会社化などにより、売上高は増加した。
グループとして32店舗を出店、既存店の改装を66店舗で実施し、スクラップ＆ビルドを含め22店舗を閉鎖した。期末末グループ店舗数は、1都1道2府39県に1186店舗と拡大した。
販売費及び一般管理費は、新規に3社を連結子会社化したことに伴う費用増加などから515億4200万円（12.0％増）となった。
通期の業績は、売上高4340億円（10.4％増）、営業利益152億円（1.9％増）、経常利益171億円（1.5％増）、当期利益68億円（6.6％減）の見通し。

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