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日本百貨店協会/2月の売上1.1%増の4457億円

2015年03月19日 / 月次

日本百貨店協会が発表した2月の全国百貨店売上高概況によると、全国の百貨店(調査対象83社・240店)の売上総額は約4457億円(前年同月比1.1%増)となり、11か月ぶりのプラスとなった。

2月は初旬から北海道を中心に暴風雪に見舞われるなど、地域によって天候のばらつきがあったものの、中旬以降、好天に恵まれ気温も上昇したことから春物商材が順調に推移した。

株高による消費マインドの向上や前年との天候差、歳時記催事(バレンタイン)や春節休暇による外国人売上高の底上げなどにより、昨年4月の消費税率引き上げ後初めて、既存店ベース、全店ベースともプラスを確保した。

地区別では、札幌、仙台、東京、横浜、名古屋、京都、大阪、神戸、広島、福岡の10都市売上動向は1.6%増で3か月ぶりのプラス。

しかし、そのうち名古屋は2.3%減、京都8.3%減、神戸0.5%減、広島0.5%減、福岡0.9%減だった。

北海道、東北、関東、中部、近畿、中国、四国、九州の地区別売上動向は0.0%減で11か月連続のマイナスとなった。

衣料品・身のまわり品・雑貨・家庭用品・食料品の主要5品目では、雑貨が4か月連続のプラス、衣料品が5か月ぶり、食料品が11か月ぶりのプラスとなった。身のまわり品が3か月連続、家庭用品が11か月連続のマイナスとなった。

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