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和洋菓子・デザート類市場/22年度は2兆1850億円、手土産需要が回復

2023年04月05日 15:22 / 経営

矢野経済研究所は4月5日、和洋菓子・デザート類市場に関する調査の概要を発表した。

国内の和洋菓子、デザート類市場を調査し、製品セグメント別の動向、チャネル別の動向、参入企業の動向など明らかにしたもの。

<和洋菓子・デザート類市場規模推移・予測>

和菓子、洋菓子、デザート類(ヨーグルト、プリン、ゼリー、その他チルドデザート類)、アイス類(アイスクリーム類、氷菓)を合計した2021年度の和洋菓子・デザート類市場規模(メーカー出荷金額ベース)は前年度比0.5%減の2兆1430億円と推計した。ただし、複数の企業が収益認識会計基準を適用した新会計基準に移行した影響があり、旧会計基準ベースでは同1.5%増の2兆1858億円と拡大に転じたこととなる。

同社は「2021年度はコロナ禍の長期化に伴い行動制限が続いたものの、百貨店などの休業・営業時間短縮が実施された前年度と比較すると制約が和らぎ、特に製造小売系の和菓子・洋菓子は、前年度の反動で一部回復した。家庭内消費については、2020年度のような巣ごもり特需はみられなかったものの、在宅時間の長い状態が続いて旅行などの外出が制限される中、日々のストレス解消や癒しを求めるニーズがスイーツに向けられたことで、やや単価の高い商品販売が好調に推移するなどプチ贅沢は引き続き顕在化した」と分析している。

<2021年度の和洋菓子・デザート類市場の流通チャネル別構成比>

2021年度の和洋菓子・デザート類市場規模における流通チャネル別構成比は、量販店が39.6%、コンビニエントストア(CVS)が22.3%、百貨店が16.0%、専門店・路面店(ショッピングセンター内専門店含む)が7.0%、通販が5.2%、駅関連(駅構内の商業施設や駅ビル等)が3.0%、SA・PA(高速道路のサービスエリア等)が0.8%、空港が0.6%、その他(法人需要等を含む)が5.4%となった。2020年度には、行動制限などで手土産需要が大きく縮小したが、2021年度は一部回復したことに伴い、関連チャネル(百貨店、駅関連、空港)が持ち直した。

■22年度は前年度比2.0%増の2兆1850億円と予測

2022年度の和洋菓子・デザート類市場(メーカー出荷金額ベース)は、前年度比2.0%増の2兆1850億円と予測している。2022年度は、全国的に行動制限が解除されたことで、それまで低調に推移していた手土産需要が回復した。

特に、秋から全国旅行支援がスタートし、長距離移動を伴う旅行客も回復。それに伴う観光土産需要も拡大がみられた。一方、それまで特需的な需要の高止まりが続いていた家庭内消費は落ち着き、過去2年間の反動もあってマイナス推移が目立っている。

■調査要綱
調査期間:2022年11月~2023年2月
調査対象:和菓子・洋菓子・デザート・アイス類のメーカー、卸売業、小売業、その他関連団体など
調査方法:同社専門研究員における直接面接取材(オンラインを含む)及び、電話取材、アンケート調査、文献調査併用

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