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キリンHD/12月期はキリンビール好調で増収増益

キリンホールディングスが2月14日に発表した2018年12月期決算は、売上高1兆9305億2200万円(前年同期比3.6%増)、事業利益1993億2700万円(2.4%増)、税引前利益2468億5200万円(5.6%増)、親会社の所有者に帰属する当期利益1642憶200万円(32.1%減)となった。

日本綜合飲料事業の売上高は1兆783億円(2.6%増)、事業利益は812億円(11.9%増)となった。

キリンビールは、ビール類全体の魅力化に注力するとともに、ブランドを絞り込んだ効率の高いマーケティング活動を実行した。

「キリン一番搾り生ビール」の販売数量が市場平均を上回り、特に缶製品が好調に推移した。クラフトビール市場の拡大と活性化を目指した「タップ・マルシェ」は合計7ブルワリー・19銘柄のラインアップを展開し、累計展開店舗数は全国で約7000店となった。

市場が伸長したRTDでは、主力商品である「キリン 氷結」が堅調に推移し、「キリン 本搾りチューハイ」や4月に発売した「キリン・ザ・ストロング」が好調で、前年を大きく超えた。

メルシャンは、ワイン事業の活性化と事業の収益構造改革を目指し、ワイン各カテゴリーの注力ブランドに集中したマーケティング活動を実行した。ブドウの供給量が市場全体で不足している影響により、ワインの原材料費は増加した。

キリンビバレッジは、一層強固なブランド体系の構築と事業基盤の強化に取り組んだ。「キリン 午後の紅茶」は、お客のニーズに対応した「おいしい無糖」の販売が好調に推移し、3月にリニューアルした「キリン 生茶」は、3年連続で販売数量が増加した。

日本綜合飲料事業では、キリンビバレッジにおける缶コーヒーの販売数量減少などによる商品・容器構成比差異などの悪化や、メルシャンでの原材料価格高騰の影響はあったが、キリンビールでの新ジャンルを中心とするビール類の販売数量増加やRTDの販売数量増加により、売上高、事業利益共に増加した。

来期は売上高2兆円(3.6%増)、事業利益1900億円(4.7%増)、税引前利益1900億円(23.0%減)、親会社の所有者に帰属する当期利益1200億円(26.9%減)の見通し。

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