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スーパーマーケット／11月売上は1.4％増の7321億円

2010年12月27日 ／ 月次

オール日本スーパーマーケット協会、日本スーパーマーケット協会、新日本スーパーマーケット協会は12月27日、11月実績速報版のスーパーマーケット販売統計調査を発表した（回答企業263社）。
調査によると、総売上高は7321億1830万円（前年同月比1.4％増）で、うち食品合計は6220億8719万円（1.6％増）、非食品1100億3112万円（0.8％減）だった。青果・水産・畜産の生鮮3部門合計は2342億1283万円（2.7％増）。
食品の内訳は、青果916億4301万円（11.3％増）、水産660億6177万円（1.9％減）、畜産765億805万円（0.3％増）、惣菜638億4856万円（3.2％増）、一般食品・その他3240億2579万円（0.5％増）となった。
エリア別では、北海道・東北が0.9％増、関東0.7％増、東海・北陸0.2％増、関西3.1％増、中国・四国0.0％、九州・沖縄4.4％増となった。
総店舗数は7089店舗で、総売場面積は1180万5267㎡、店舗平均月商は1億328万円、売場1㎡の売上高は6.2万円だった。
オール日本スーパーマーケット協会（50社）と日本スーパーマーケット協会（60社）の合計110社の既存店実績（参考値）は、総売上高0.1％減、青果9.4％増、水産3.8％減、畜産1.5％減、惣菜1.4％増、一般食品・その他1.2％減、非食品1.3％減となった。
大塚明日本スーパーマーケット協会専務理事は「年末商戦を迎える準備期間でもある月だが、エコポイント、ボーナスの増減など消費者心理の悪化を踏まえ、中だるみ傾向があった。ホット商材は、前年に比べ気温が高いことから、鍋具材、おでん材料などの動きが鈍い」と報告した。
一方で、「クリスマスケーキ、おせちの予約は年々実績を伸ばしており、年末商戦は期待ができるとの声が一部の店舗ではあがっている」と12月商戦の見通しを示した。

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