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総合スーパー/12月既存店イオン4.1%減、ドンキ3.4%減など全社苦戦

流通ニュースがまとめた主要総合スーパー13社の月次営業情報によると、既存店売上高は、イオンリテール4.1%減、イトーヨーカ堂5.4%減、ドン・キホーテ3.4%減、イズミ3.5%減、平和堂2.1%減など、全社が前年割れとなった。

各社が苦戦する中、ユニーは0.7%減と減少幅が最も小さかった。各社とも12月は、暖冬により、衣料品や住居用品の季節商品が苦戦したほか、土日祝日が前年に比べて2日減った影響があった。クリスマスの曜日回りが、平日であったことも影響した。

<GMSイメージカット>
GMSイメージカット

■イオンリテール(2019年2月期:売上高2兆1854億円)
既存店4.1%減、全店3.8%減

■イトーヨーカ堂(2019年2月期:売上高1兆2361億円)
既存店商品売上高5.4%減、客数5.6%減、客単価0.2%増
全店総売上計7.5%減、うち商品売上8.5%減、テナント他4.9%増

■ドン・キホーテ(2019年6月期:売上高1兆3289億円)
既存店売上高3.4%減、客数2.7%減、客単価0.7%増、対象店舗数310店(土日休日数2日減)

全店売上高2.1%減、家電製品8.6%減、日用雑貨品0.8%減、食品3.2%増、時計・ファッション用品7.1%減、スポーツ・レジャー用品5.6%減、その他3.9%増
総店舗数327店

12月は気温がかなり高くなった。曇天が続いて日照時間が少なく、どんよりとした暖かい日が続いた。国内消費は、休日2日減(土曜、祝日)が来店数に、気温が高く推移したことが季節商品にマイナス影響を及ぼしたが、食品など生活必需品がけん引して、年末商戦は好調となった。

インバウンド消費(国別)は、韓国が落ち込んでいる中で、ASEAN諸国や中国が2桁増と高い伸長率を記録した。

家電製品は、スマートフォンアクセサリーやPOSAカードが貢献した。日用雑貨品は、ヘアケア用品やオーラルケア用品などの日用消耗品が好調となった。さらにステンレスボトルなどの台所用品が伸長した。

食品は、菓子類やカップ麺などのグロサリーを含む加工食品が力強い伸びを記録して国内消費のけん引役となった。

時計・ファッション用品は、気温が高かったことにより冬物衣料は苦戦した一方で、嗜好品雑貨やカバン類が健闘した。

スポーツ・レジャー用品は、玩具やカー用品は軟調となった反面、プロテインなどのスポーツ用品が堅調となった。

■イズミ(2019年2月期:売上高7321億円)
既存店売上高3.5%減、全店売上高1.9%減

■ユニー(2019年2月期:売上高6058億円)
既存店(158店)売上高0.7%減、客数0.6%減、客単価0.0%減
衣料品2.4%減、住居関連品2.7%減、食品0.0%(土日休日2日減)
全店(162店)売上高13.8%減

12月度は、休日2日減(土曜、祝日)やクリスマスの曜日並び、暖冬によるマイナス影響を受け、衣料品や住居関連品が苦戦するも、食品は前年同水準で着地した。

衣料品は、中旬以降の高気温により、冬物のアウター、インナー、防寒雑貨が軟調となった反面、レディースNBや服飾品などが伸長した。

住居関連品は、布団、毛布やこたつなどの暖房関連が苦戦するも、ティッシュなどの紙製品、洗剤やトイレ・バス用品などの日用消耗品が好調に推移した。

食品は、「悠健豚(ゆうけんとん)」や「悠然鶏(ゆうぜんどり)」といったPBの精肉やフルーツが好調だったほか、牛乳やヨーグルトなどの乳製品が貢献した。

なお、ユニーは、決算期を2月期から6月期に変更した。PPIHの100%子会社UDリテールは、12月度に3店をダブルネーム業態に転換し、店舗数は29店となった。

■平和堂(2019年2月期:売上高4376億円)
既存店売上高2.1%減、全店売上高0.9%減

■イズミヤ(2018年3月期:売上高2330億円)
既存店9.2%減、全店7.9%減

■イオン九州(2019年2月期:売上高2243億円)
会社計 既存店2.9%減、全店5.6%減
総合小売 既存店2.9%減、全店4.0%減
ホームセンター 既存店3.5%減、全店6.2%減
その他 既存店2.6%減、全店6.1%増

■サンエー(2019年2月期:売上高1898億円)
既存店2.7%減、総合店2.7%増

■イオン北海道(2019年2月期:売上高1857億円)
企業計 既存店2.9%減、全店2.8%減
衣料 既存店10.3%減、全店10.3%減
食品 既存店0.5%減、全店0.4%減
住居 既存店4.6%減、全店4.6%減

■ミスターマックス(2019年2月期:売上高1185億円)
既存店売上高2.9%減、客数1.7%減
全店売上高4.4%減、客数2.6%減

12月は、前年にキャッシュレス決済事業者の大型キャンペーンや人気ゲームソフトの発売があったことの反動減があったが、品ぞろえの改善が進んだ食品部門が前月に引き続き売上を伸ばしたことや、インテリアや肌着などの冬物商品の売上が伸びたことが全体を下支えした。

■オリンピック(2019年2月期:売上高1029億円)
既存店売上高・フード事業4.5%減の49億1900万円、ハイパー事業9.6%減の37億5700万円
全店売上高・フード事業5.4%減の49億1900万円、ハイパー事業9.4%減の38億4100万円

既存店客数・フード事業6.5%減の274万4000人、ハイパー事業9.1%減の153万3000人
全店客数・フード事業8.8%減の274万4000人、ハイパー事業8.7%減の155万7000人

既存店客単価・フード事業2.1%増の1793円、ハイパー事業0.5%減の2451円
全店客単価・フード事業3.7%増の1793円、ハイパー事業0.8%減の2467円

■PLANT(2018年9月期:売上高888億円)
既存店売上高6.6%減、客数5.6%減、客単価1.0%減
全店売上高0.8%増、客数2.0%増、客単価1.2%減

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