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総合スーパー/4月はイオン14.6%増、PPIH0.9%減、ヨーカドー34.9%増

2021年05月18日月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、4月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール14.6%増、PPIH(国内リテール主要5社)0.9%減、イトーヨーカドー34.9%増となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店14.6%増、全店14.5%増

イオンリテールでは、内食需要に対応し、日配品、リカー、水産などの売上が伸長したことにより、食品部門の既存店売上は前年と前々年実績を上回った。また、非食品部門においても、イエナカ需要に対応したホビー部門が既存店売上前年比で28%増(前々年比13%増)、健康増進ニーズに対応し全店規模に拡大展開したスポージアム部門が同前年比124%増(前々年比43%増)と、コロナ下で拡大する需要を獲得し、売上が大きく伸長した。また、自宅にいる時間が増加しガーデニング・グリナリーも大きく伸長した。

■PPIH(2020年6月期:売上高1兆6819億円)
国内リテール主要5社
既存店売上0.9%減、客数0.0%、客単価0.9%減、対象店舗数536店(土日休日増減なし)
全店1.8%増、対象店舗585店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

4月は、前年より外出機会が増えた事で、関東以外の地域は、客数が改善し、売上は前年並みかそれ以上で推移した。また、前年、売上が落ち込んだ、身支度品や高額品など買回り品の売上が揺り戻しを受けて大幅に増加した。

コロナ禍のマイナス影響が一巡し商況が上向きに転じたものの、月末に三度目の緊急事態宣言が発令された事で人流が減少し、僅かに前年に及ばなかった。

■ドン・キホーテ(2020年6月期:売上高1兆415億円)
既存店売上高5.4%減、客数5.7%減、客単価0.3%増、対象店舗数323店

全店売上高2.8%減、家電製品8.5%減、日用雑貨品10.8%減、食品1.5%減、時計・ファッション用品17.4%増、スポーツ・レジャー用品3.7%減、総店舗数349店

ドン・キホーテは、コロナ禍のマイナス影響が一巡した事で、化粧品やカラコン、自転車、カバン・バッグなど幅広い商品カテゴリーが改善した。しかし、コロナの感染拡大が再び深刻化したために、関東と近畿の駅前店舗はあおりを受けて苦戦した。

■ユニー(2020年6月期:売上高6548億円)
既存店(138店)売上高5.3%増、客数7.1%増、客単価1.7%減
衣料品75.4%増、住居関連品6.7%増、食品2.8%減
全店(142店)売上高0.6%減

ユニーは、前年、苦戦した衣料品が、大幅に改善した。特に、フォーマル、外着、学需(文具、服飾小物を含む)などが大きく伸長した。また、住居関連は、ホームファニシングや寝具、生活家電、清掃用品など新生活需要が売上増に寄与した。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)34.9%増、商品売上高14.3%増、客数17.0%増、客単価2.3%減、テナント134.2%増
全店総売上計23.1%増、うち商品売上4.4%増、テナント他111.7%増

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