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大手百貨店/5月売上高5社そろって前年増も2019年比3~7割減

2021年06月01日月次

三越伊勢丹ホールディングス、J.フロントリテイリング、エイチ・ツー・オーリテイリング、高島屋、そごう・西武は6月1日、5月の売上速報を発表した。

三越伊勢丹計前年同月比390.9%増(2019年同月比50%減)、J.フロントリテイリング(大丸松坂屋百貨店既存店計)84%増(54%減)、エイチ・ツー・オー(阪急阪神百貨店全店計)1.1%増(既存店70%減)、高島屋既存店計57.3%増(41.8%減)、そごう・西武10店計123.1%増(28.4%減)だった。

前年実績を各社上回ったものの、首都圏・京阪神での緊急事態宣言・まん延防止法、自治体などの要請により、売場の臨時休業・営業時間短縮などを行ったため、2019年実績に比べると大幅な落ち込みとなっている。

■三越伊勢丹HD(2021年3月期売上高:8160億円)
伊勢丹新宿本店店頭前年同月比308.6%増、三越日本橋本店店頭408.6%増、三越銀座店603.1%増などで、三越伊勢丹既存店計390.9%増だった。

札幌丸井三越239.4%増、函館丸井今井119.4%増、新潟三越伊勢丹105.6%増、松山三越11.2%減など、国内グループ百貨店計は80.2%増となり、国内百貨店計は159.9%増となっている。

国内百貨店(既存店)の売上は、前年4月8日~5月29日に首都圏の三越伊勢丹を全館休業、4月中旬~5月中旬にグループ百貨店を食品フロアのみ営業(一部店舗全館休業、店舗により休業期間は異なる)とした反動もあり、前年実績を上回った。

今年は首都圏での4月25日からの大半のフロアの休業やグループ百貨店での月の中旬以降の土曜日・日曜日の休業の影響により、前々年比は三越伊勢丹計で約5割減、グループ百貨店計は約3割減、合わせて国内百貨店計で約4割減だった。

伊勢丹新宿本店と三越日本橋本店では、4月25日からの大半のフロアで休業したことにより、売上・入店客数ともに前々年比で大きく減少した。月の中旬 以降、徐々に展開アイテムを拡大し、巣ごもり需要やロイヤリティの高い顧客の購買意欲に支えられ、一部アイテムは健闘した。三越伊勢丹オンラインストア(ギフトEC含む)の売上は店舗休業の受け皿となるかたちで、前々年比約1.9倍と堅調に推移した。

免税売上は、主要3店舗における前年5月実績の反動が大きく、国内百貨店合計で前年実績を上回っている。

■J.フロントリテイリング(2021年2月期売上高:7662億円)
大丸松坂屋百貨店の売上高は前年同月比78.6%増、博多大丸、高知大丸を含めた百貨店事業の合計売上高は81.2%増だった。

5月度は、前年同時期においても臨時休業や時短営業を行っていたものの、今年は生活必需品売場を営業したことやオンライン接客を強化したことにより、前年を上回った。

大丸松坂屋百貨店合計の免税売上高(速報値)は、前年比275%増(客数61%増、客単価133%増)。

5月度の大丸松坂屋百貨店既存店計(法人・本社等の本年・過去実績を除く)は対前年84%増、対前々年54%減、うち国内売上高(免税売上高の本年・過去実績を除く)は対前年83%増、対前々年49%減だった。

■H2O(2021年3月期売上高:7391億円)
百貨店事業の全社計の売上高は前年同月比1.1%増となった。内訳は阪急本店34.8%減、阪神梅田本店20.9%減、支店計32.5%増。

緊急事態宣言の期間延長に伴い、時短営業と食品を中心とした営業体制を継続している。旗艦店である阪急・阪神両本店および都心店の神戸阪急は、ゴールデンウイーク期間中の土日祝は全館休業。緊急事態宣言期間延長の12日以降は、それぞれの店舗エリアの行政のガイドラインに基づき、若干の営業範囲拡大を行ったことで、前年は上回るものの、既存店売上は2019年比70%減と依然として厳しい状況が続く。

阪急本店は、11日までは土日祝全館休業、平日は食品のみの営業(阪急メンズ大阪は月を通して全館休業)。12日以降は、食品に加え化粧品や服飾雑貨の一部売場を営業するとともに土日も同カテゴリーの営業を再開した。前年は21日に全館営業を再開していたこともあり、売上高前年比は35%減(前々年比は83%減)と厳しい状況となっている。

一方、OMO販売を推進。この時期、新作の入荷時期でもあるラグジュアリーブランドを中心に、顧客ニーズが高い商品は、オンラインコミュニケーションツールを活用したリモート接客を実施。特に、外商においては成約率も5割以上と高水準だった。

また、ジュエリーなど実際に商品を見たいということで、実店舗の営業開始後に来店する顧客も多く、将来的な売上につながるといった好感触を得ているという。

リモートショッピングサービス「Remo Order」でも、阪急メンズ大阪も含めてラグジュアリーが売上を牽引し、阪急本店合計で1億6000万円を超える受注を獲得。全店合計でも単月最高受注額の約2倍を記録した。

■高島屋(2021年2月期売上高:6808億円)
高島屋各店の既存店計売上高は前年同月比59.8%増、
岡山高島屋、岐阜高島屋、高崎高島屋を含めた各店・および国内百貨店子会社の既存店計は57.3%増(2019年比41.8%減)となった。

5月度の店頭売上は、コロナ影響により前年は全店で臨時休業を行った反動から、前年実績を上回った。

既存店の免税売上は前年比755.2%増(2019年比89.1%減)、免税を除いた既存店店頭売上は55.2%増(37.2%減)となっている。

店舗別売上は、今年の臨時休業影響が特に大きかった大阪店、堺店、泉北店で、前年実績を下回った。

商品別売上(同社分類による15店舗ベース)は、全商品群が前年を上回っている。

■そごう・西武(2021年2月期売上高:4404億円)
そごう・西武10店の売上高は前年同月比123.1%増(2019年同月比28.4%減)、西武池袋本店は73.6%増(45.2%減)となった。

先月に続き、昨年のコロナによる首都圏店舗を中心とした長期間休業与件の影響で、全領域で前年を大きく上回る売上となった。

なお当年、緊急事態宣言延長による行政の要請を受けて、都内2店舗では 月間を通して呉服高級雑貨を休業し、5月20日からはプレステージブランドも休業に踏み切った。

また広島店でも、土日休業(一部売場を除く)などの対応を行っている。

こうした変則的な営業体制の影響を受けて、全店売上の2019年比は約30%減だった。

免税利用売上高・来店動向は、売上前年比約440%増(2019年比約70%減)、客数前年比約150%増(約95%減)となった。

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