総合スーパー／6月はイオン5.8％減、PPIH4.4％減、ヨーカドー7.2％減

2021年07月27日 15:05 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、6月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール5.8％減、PPIH（国内リテール主要5社）4.4％減、イトーヨーカドー7.2％減となった。

■イオンリテール（2021年2月期：売上高1兆8161億円）
既存店5.8％減、全店6.1％減

イオンリテールは、継続する外出自粛による内食需要を獲得し、食品部門の既存店売上は3～5月に続き、6月も前年と前々年実績を上回った。特に農産、水産、畜産の生鮮部門は前々年対比で6～10％の売上増となった。また、父の日ギフトとして健康ニーズに対応した商品を訴求したウエルネスフーズが好調だったほか、ネットスーパーの売上は前年対比で2割強増加し、伸長を続けている。

■PPIH（2020年6月期：売上高1兆6819億円）
国内リテール主要5社
既存店売上4.4％減、客数1.5％減、客単価2.9％減、対象店舗数541店（土日休日増減なし）
全店2.5％減、対象店舗582店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

国内リテール5社では、前年の衛生用品特需の反動減の影響が、6月まで続いたが、関東・近畿など都市部で売上の改善が進んだ。また、非免税売上の2年前同曜日比較は2.0％増を達成し、前月に続き前年を越えた。非免税売上はコロナ前の水準まで改善した。

■ドン・キホーテ（2020年6月期：売上高1兆415億円）
既存店売上高5.2％減、客数1.7％減、客単価3.7％減、対象店舗数325店

全店売上高3.3％減、家電製品19.9％減、日用雑貨品2.5％減、食品6.2％増、時計・ファッション用品12.2％減、スポーツ・レジャー用品6.7％減、総店舗数346店

ドン・キホーテは、非免税売上の2年前同曜日比較は1.9％減だった。足元は、食品、化粧品、洗剤など最寄り品を中心に堅調な売上が継続している。さらに、前年、1回目の緊急事態宣言で売上が伸長し今年も反動減となった、巣ごもりやテレワークなど一連の特需は月末に向けて希薄化した。また、駅前店舗は、前年の水準まで改善した。

■ユニー（2020年6月期：売上高6548億円）
既存店（135店）売上高5.2％減、客数2.4％減、客単価2.8％減
衣料品16.5％減、住居関連品11.1％減、食品0.8％減
全店（139店）売上高9.1％減

ユニーは、前年の衛生用品特需、巣ごもりの反動減の影響が最大であったものの、売上のベースは高く2年前同曜日比較では、6.2％増となった。生鮮食品、加工食品の押し上げだけでなく、紙製品や台所用品、家電、アウトドアなど非食品の売上の伸びが好調を下支えした。

■イトーヨーカ堂（2021年2月期：売上高1兆809億円）
既存店総売上高（SC計）7.2％減、商品売上6.9％減、客数3.3％減、客単価3.7％減、テナント8.0％減
全店総売上計8.3％減、うち商品売上8.2％減、テナント他8.6％増