総合スーパー／7月はイオン1.2％増、PPIH2.4％増、ヨーカドー0.3％増

2021年08月23日 15:20 ／月次

流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、7月の既存店売上（前年同月比）は、イオンリテール1.2％増、PPIH（国内リテール主要4社）2.4％増、イトーヨーカドー0.3％増となった。

■イオンリテール（2021年2月期：売上高1兆8161億円）
既存店1.2％増、全店1.0％増

総合スーパー事業のイオンリテールは、内食需要への対応を継続し、農産、水産、畜産、デイリー、リカー部門の既存店売上が前々年実績を5カ月連続で上回った。更にオリンピック観戦需要や気温の上昇に対応したおつまみ、オードブル、飲料、リカーなどの拡販に取り組み、食品部門の既存店売上は前年、前々年を超えた。

非食品部門においても、子供、ホビー、スポージアムの各部門の既存店売上が前年と前々年を上回った。また、好調なネットスーパーも、オリンピックを自宅で観戦する需要を取り込む販促を強化した結果、売上が前年比で2割増となり、前々年対比でも4割弱増加した。

■PPIH（2021年6月期：売上高1兆7086億円）
国内リテール主要4社
既存店売上2.4％増、客数2.9％増、客単価0.6％減、対象店舗数545店（土日休日数増減1日増）
全店3.8％増、対象店舗585店

主要4社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール。

国内リテール4社は、梅雨明け直後の気温上昇に照準を合わせ、熱中症、夏の感染予防対策として扇風機や涼感商品など夏の季節商品の拡販を準備した。特に、ディスカウント事業での反響が大きく、全ての主要法人、ロケーション（駅前、郊外）、エリアで、前年を上回った。

加えて、前年より休日（土曜）が1日多いカレンダーの効果により客数も伸長した。休日1日増の押し上げ効果は、1.5ポイント増を見込んでいる。

■ディスカウント事業
既存店売上高3.4％増、客数3.5％増、客単価0.1％減。家電製品6.5％減、日用雑貨品2.7％増、食品6.7％増、時計・ファッション用品3.5％減、スポーツ・レジャー用品14.8％増、対象店舗数410店。全店売上高7.8％増、店舗数446店

ディスカウント事業は、前年より、梅雨明けが早く、天気・気温に恵まれた事で、季節家電やアウトドア、花火、マリン用品などが伸長した。また、食品は、ドリンク、酒類、アイス・氷が気温の上昇に伴い暑夏の需要が拡大した。休日1日増の押し上げ効果は、1.6ポイント増を見込んでいる。

主力のドン・キホーテは、関東・都市部で客数と売上が改善しており、既存店の好調に寄与した。

■GMS事業
既存店売上高0.1％増、客数1.9％増、客単価1.8％減
衣料品6.2％増、住居関連品1.2％減、食品0.6％減
対象店舗数（135店）。全店売上高4.7％減、店舗数139店

GMS事業は、今年は、前年の外食の代替需要や衛生用品の需要が高かったものの、前年を超えた。衣料品では多くの主力商品が前年越えとなり、寝具・インテリア、玩具なども幅広く伸長した。休日1増の押し上げ効果は、1.2ポイント増を見込んでいる。

■イトーヨーカ堂（2021年2月期：売上高1兆809億円）
既存店総売上高（SC計）0.3％増、商品売上0.7％減、客数0.3％減、客単価0.4％減、テナント3.0％増
全店総売上計1.0％減、うち商品売上2.0％減、テナント他1.4％増

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