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総合スーパー/11月はイオン0.8%増、PPIH1.2%減、ヨーカドー0.9%減

2021年12月16日月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、11月の既存店売上(前年同月比)は、イオンリテール0.8%増、PPIH(国内リテール主要4社)1.2%減、イトーヨーカドー0.9%減となった。

■イオンリテール(2021年2月期:売上高1兆8161億円)
既存店0.8%増、全店3.2%減

イオンリテールは、2カ月連続で既存店売上高が前年、前々年実績を上回った。19日から10日間に渡り開催した「イオン ブラックフライデー」は、店舗、オンラインの両面で取り組みを強化し期間中の既存店売上高は前年実績、会社計画ともに超えた。

部門別では、均一価格の冬物商品が好調だった衣料品が前年同期間の実績から約2割伸長、その中でもトラベル部門は3割強伸びた。また、ネットショッピング需要に対応して取り扱い商品を前年の約2倍に拡大した結果、化粧品から暮らしの品、ファッション、ベビー・キッズ商品等を幅広く取り扱う「イオンスタイル オンライン」の期間中売上高は前年比138%増と大きく伸長した。

■PPIH(2021年6月期:売上高1兆7086億円)
国内リテール主要4社
既存店売上1.2%減、客数1.5%減、客単価0.3%増、対象店舗数549店(土日休日数1日減)。全店0.8%増、対象店舗591店

主要4社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール。前年より休日が1日少ない影響を除けば、前年を上回った。11月は、緊急事態宣言が解除されて2カ月が経過したが、コロナの感染状況は落ち着き、外出機会が増加した事で、化粧品、香水、ヘアケアなど身支度品、旅行関連、レジャー用品などが伸長した。一方、食品は、飲食業が再開する事で、加工食品や生鮮食品、日配品などの伸びが落ち着いた。休日(日曜)1日減少の影響は1.4ポイント減と見込んでいる。

■ディスカウント事業
既存店売上高1.0%減、客数1.9%減、客単価0.9%増。家電製品12.6%減、日用雑貨品2.5%増、食品0.3%増、時計・ファッション用品3.3%減、スポーツ・レジャー用品1.9%減、対象店舗数418店。全店売上高3.1%増、店舗数454店

ディスカウント事業は、休日が1日少ない影響を除けば、3法人全て前年を上回った。人流が増えた事で、駅前や夜間帯の売上が伸長した。11月は、特定の家電製品(空気清浄機・加湿器)と時計・ファッション(ウレタンマスク)のマイナスが既存店の前年割れに影響したが、それを除けば、食品は、米類、生鮮食品などのマイナスを、酒類、菓子類、珍味類がカバーした。また、非食品は、日用消耗品の好調に加えて、バラエティ商品やカバン・バッグ、衣料品などの売上が増加した。休日(日曜)1日減少の影響は1.5ポイント減と見込んでいる。

■GMS事業
既存店売上高1.7%減、客数0.8%減、客単価0.9%減
衣料品0.4%増、住居関連品5.7%減、食品0.9%減
対象店舗数131店。全店売上高3.8%減、店舗数137店

GMS事業は、前年の高いハードルに加えて、緊急事態宣言解除後の商況の変化や青果の相場高に伴う買い控えなどが重なり、加工食品や生鮮食品の売上は、前年割れとなった。一方、衣料品は、上旬は苦戦したものの、中旬以降、巻き返し前年を上回った。休日(日曜)1日減少の影響は1.2ポイント減と見込んでいる。

■イトーヨーカ堂(2021年2月期:売上高1兆809億円)
既存店総売上高(SC計)0.9%減、商品売上1.3%減、客数0.1%減、客単価1.2%減、テナント0.1%増
全店総売上計3.0%減、うち商品売上4.1%減、テナント他0.2%減

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