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ユニー/「アピタ」「ピアゴ」ダブルネーム業態転換80店に縮小も

店舗/2020年02月07日

ユニーは2月6日、「MEGAドン・キホーテUNY」などダブルネーム業態に転換する「アピタ」「ピアゴ」の店舗数を、当初目標の100店舗より減少させ、80店程度にとどめる可能性があることを明らかにした。

<ユニーの関口憲司社長>
ユニーの関口憲司社長

同日都内で行われたパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの事業説明会で、ユニーの関口憲司社長が明らかにしたもの。

関口社長は、「中京地区などユニーがドミナント展開する地域において、業態転換店が出ると、近隣の既存店の売上高が多いところで10%以上上昇するという『間引き効果』が出ていることが、ユニ-の増収に寄与している。既存の約200店のうち、競争にさらし、戦う店にしていく必要がある80~100店は業態転換する。2022年中までに100店舗を転換するとしてきたが、状況に合わせ常に(その数は)見直していく」。

また、「間引き効果」について「ユニーの60~65%いるカード会員データをみると、業態転換店が出店すると、近隣のアピタやピアゴでの中元・歳暮といったハレの日商材、シニア衣料が伸びることがわかっている。食品・日用品は業態転換店で購入し、ハレの日、高価格帯のものはアピタ、ピアゴで買うという、どちらの店にも行く傾向がある」と説明した。

また、5~6月には、新しい「アピタ」「ピアゴ」のモデル店を出店。中京で「ピアゴ」のままアップデート、現在検証している仮説を詰め込んだパイロット店をオープンする予定だ。

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