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ロングライフ総菜市場/2016年のシェア1位は日本ハム、3位石井食品

TPCマーケティングリサーチは2月16日、ロングライフ総菜市場についての調査結果を発表した。

調査によると、2016年度のロングライフ総菜市場は、前年比9.1%増の1861億円となった。

<企業別シェア(NB)>
企業別シェア(NB)

NB企業別では、日本ハムが構成比16.3%の180億円で最大となった。次いで、フジッコが同15.4%の169億8000万円、石井食品が同7.3%の80.5億円、伊藤ハムが同6.3%の69億円、プリマハムが同5.6%の62億円、丸大食品が同5.1%の56億円で続いている。

シェアトップの日本ハムは、前年比9.1%増となった。同社では、高付加価値ハンバーグの「極み焼」や、ミートボールのロングセラー商品「炸肉丸子」が順調に売上を伸ばし、前年を上回っている。

2017年度は、洋風惣菜の「ビストロキッチン」シリーズの終売などが影響し、同1.1%減の178億円となる見通し。

フジッコは、同2.0%増となった。個食ニーズに対応した食べきりサイズのサラダや煮豆、野菜煮物が売上拡大に寄与している。

一方、洋風惣菜の「朝のたべるスープ」や「ベスタデリ」は、消費者へ思うように浸透せず、やや伸び悩んだ。2017年度は、同3.4%増の175.5億円となる見込み。

石井食品は、同0.4%減となった。主力のミートボール群は伸長したものの、「チキンハンバーグ」が苦戦を強いられている。2017年度は、店舗訪問などの基本活動を強化し、同2.9%増の82.8億円を見込む。

伊藤ハムは、同13.1%増となった。高付加価値ハンバーグの「旨包」シリーズが好調に推移し、前年を大きく上回った。同シリーズは、専門店品質の美味しさとボリューム感、ロングライフ惣菜としての利便性などが支持され、ヒット商品となっている。

プリマハムは、前年比5.1%増となった。有職女性や単身世帯の増加を背景とした即食・簡便ニーズの高まりにより、いずれの分野も堅調に推移した。2017年度は、市場成長の著しいサラダチキンの投入により、同9.7%増の68億円となる見通し。

丸大食品は、同12.0%増となった。夕食向けハンバーグの「炭火工房」シリーズが伸長し、大幅増となっている。夕食向けの付加価値商品は、他社と比べて後発になるが、「湯煎しないといけない」、「レンジアップ時に別皿に移さないといけない」といった不満点を解消するため、中袋のままレンジで加熱できるようにしたことが奏功し、ユーザーから一定の評価を獲得することに成功した。

ヤマザキは、同5.9%増となった。「もう一品」シリーズを中心に、大手量販店やCVSへの配荷が順調に進み、堅調に推移している。

調査対象は、ハンバーグ、サラダ、カレー類、グラタン類などの洋風総菜、野菜煮物、煮豆、焼魚・煮魚、豚角煮などの和風総菜、中華総菜、韓国総菜、アジアスープなどのアジア系総菜。

フジッコ、カネハツ食品、ヤマザキ、マルハニチロ、明治、プリマハム、伊藤ハム、日本アクセス、セブン-イレブン、ローソン、ファミリーマート、イオンなどの企業が発売する商品を調査した。調査期間は2017年10月から2018年2月。

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