総合スーパー／6月はイオン0.4％増、ヨーカドー1.0％増、PPIH0.5％減

2020年07月30日 15:45 ／月次

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流通ニュースがまとめた総合スーパー主要3グループの月次営業情報によると、6月の既存店売上は、イオンリテール0.4％増、イトーヨーカ堂1.0％増、PPIH（国内リテール主要5社）0.5％減となった。

＜GMSイメージカット＞

イオンリテールの既存店売上高は0.4％増となり、2月以来の100％超えとなった。家庭での食事機会の拡大により食品が引き続き好調なことに加え、快適な在宅時間を過ごすための寝具・寝装品やテーブル・キッチンウエアなどを取り扱うホームファッション部門の既存店売上が15％増と大きく伸長した。

加えて、外出自粛の影響を最も大きく受けた衣料も、肌着・カジュアルウェアを取り扱う部門が8％近くまで伸び、衣料部門全体では前期比7割程度だった前月との対比で6月は20ポイント以上改善し、前期の水準まであと一歩というところまで回復した。

PPIHの6月度は、生活必需品販売が安定感を増す中で、気温上昇により夏物季節商品の支持が高まったことなどから、休日数2日減や全国的な天候不順によるマイナス影響をカバーし、国内リテール主要5社の既存店売上高は0.5％減となった。

■イオンリテール（2020年2月期：売上高2兆1925億円）
既存店0.4％増、全店4.4％減

■イトーヨーカ堂（2020年2月期：売上高1兆1851億円）
既存店総売上高（SC計）1.0％増、商品売上高5.8％増、客数3.5％減、客単価9.6％増、テナント8.6％減
全店総売上計3.4％減、うち商品売上1.2％減、テナント他8.6％減

■PPIH（2019年6月期：売上高1兆3289億円）
国内リテール主要5社
既存店売上0.5％減、対象店舗数522店（土日休日2日減）
全店2.4％増、対象店舗575店

主要5社は、ドン・キホーテ、ユニー、長崎屋、UDリテール、ダイシン百貨店。

ドン・キホーテは、訪日外国人の大幅な減少による免税売上高の蒸発（9.7％に相当）が継続したが、免税売上高を除く国内売上高は、休日数2日減を跳ね返して、前月に続きプラスで推移した。ユニーは、引き続き好調を維持し、衣料品、住居関連品、食品のすべてのカテゴリーで、売上が大きく伸長した。

■ドン・キホーテ（2019年6月期：売上高1兆200億円）
既存店売上高9.4％減、客数10.5％減、客単価1.2％増、対象店舗数315店（土日休日2日減）

全店売上高6.7％減、家電製品14.2％増、日用雑貨品15.1％減、食品4.1％減、時計・ファッション用品13.7％減、スポーツ・レジャー用品8.9％増、その他0.4％減
総店舗数339店

免税売上高を除く国内既存店売上高は0.3％増、客数8.7％減、客単価9.9％増となった。緊急事態宣言の全面解除に伴い「巣ごもり消費」は縮小したものの、マスクなど衛生用品の需要は依然高く、ウィズコロナの熱中症対策として扇風機や涼感商品が伸長した。6月上旬は、気温が上昇し、真夏の陽気となった。中旬以降は梅雨前線が活発になり、西日本を中心に大雨に見舞われる地域もあった。

家電製品部門は、扇風機やエアコンなどの季節家電が高い伸び率を記録した。テレビやオーブンレンジなども伸長した。日用雑貨品は、マスクやハンドソープなどの日用消耗品が引き続き好調に推移し、フライパンなどの調理器具が堅調となった。

食品は、お酢などの調味料やヨーグルト、牛乳などの日配品が好調だった。時計・ファッション用品は、衣料品やカバン類及びシューズが苦戦した。加熱式タバコなどの嗜好品雑貨が健闘した。スポーツ・レジャー用品は、花火、バーベキューセット、自転車など屋外レジャー用品が伸長した。玩具は、人気漫画のグッズ（アクリルバッジ、文房具類）が好評となった。

■ユニー（2019年2月期：売上高6058億円）
既存店（144店）売上高9.2％増、客数1.8％増、客単価7.3％増
衣料品12.0％増、住居関連品20.0％増、食品6.5％増（土日休日2日減）
全店（150店）売上高6.7％減

6月度は、夏物需要を取り込むなど、衣料品、住居関連品は2ケタ増、食品も前年超えとなり、全カテゴリが順調に進捗した。通期の既存店売上高は1.7％増で着地した。

衣料品は、フォーマルウェアや子供用水着が苦戦する一方、気温上昇の影響により夏物を中心とした婦人向け衣料や肌着、靴下、ホームウェアが売上をけん引した。

住居関連品は、洗濯や台所周りの雑貨・消耗品、炊飯器やホットプレートなどの家電製品、夏向けの寝具、パズルやTVゲームなどの玩具が、売上貢献した。

食品は、鮮魚、精肉、青果などの生鮮食品が好調に推移した。炭酸飲料、麺つゆなどの調味料、乾麺や袋ラーメンなどの加工食品が伸長した。

なお、ユニーは、決算期を2月期から6月期に変更した。PPIHの100％子会社UDリテールは、6月度は1店をダブルネーム業態店に転換、店舗数は41店だった。