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ホームファッション市場/2017年は3兆4450億円、寝具が人気

経営/2019年08月21日

矢野経済研究所はこのほど、国内のホームファッション市場の調査結果を公表した。

<ホームファッション小売市場規模の推移>
ホームファッション

2017年の国内ホームファッション小売市場規模は、前年比0.5%増の3兆4450億円と推計している。

内訳をみると、「ベットリネン・寝具」や「インテリアファブリックス」が好調に推移したものの、国産ブランドとして高い人気を維持してきた「タオル製品」、前年から需要減してきた「キッチン・テーブルウェア」がマイナスとなった。

ホームファッション小売市場は大手小売チェーン店など好調企業による寡占化が進んでいる中で、異業種からの新規参入やライセンス契約企業の変更、グループ企業の経営統合、事業撤退などの業界再編が続いている。

一方で、異業種企業からホームファッション市場をみると、まだ市場開拓が望めるマーケットと捉えられており、アパレルメーカーを中心として新規参入するケースも増えている。近年は新規参入する異業種企業から、レンタルなどの新サービスが持ち込まれることも多く、市場は活況を呈している。

ホームファッション市場は、住宅の新設や転居にともなって発生する新たな需要とは違い、家具やカーテン、照明など商品を買い換える際に、従来使っているものを捨てる行為に対しての顧客の精神的なハードルは高い。

このような中、参入企業各社は、顧客の購入のハードルを下げる取り組みを強化している。例えば、服を着替えるようにインテリアを自由に楽しむということをキーワードとして、新品家具レンタルサービスが展開されている。

これは、顧客が一定期間に大型家具やインテリアを使いながら購入を検討する仕組みであり、最終的に買い取りか返却かを選べるため、買い増し・買い替えの心理的な障害は低くなる。このように新たに購入することが難しい商品についても、顧客の心理的な購入のハードルを取り除くことで、買い増し・買い替え需要を取り込む動きが活発化している。

また、2018年のホームファッション小売市場規模を0.2%減の3兆4365億円と予測している。

市場では今後、寡占化の影響により業績低迷を余儀なくされる企業の撤退など、業界再編などが加速する見込み。

■調査要綱
調査期間:2018年8月~10月
調査対象:ホームファッション関連企業(メーカー・卸売業・小売業)
調査方法:同社専門研究員による直接面談、電話・e-mailによるヒアリング、ならびに郵送アンケート調査併用

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